2016 Fiscal Year Annual Research Report
日本型授業研究の独自性とその再文脈化に関する開発研究
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26285182
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
的場 正美 東海学園大学, 教育学部, 教授 (40142286)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金津 琢哉 東海学園大学, 教育学部, 准教授 (20633522)
小林 宏己 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30302904)
久野 弘幸 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30325302)
倉本 哲男 愛知教育大学, その他の研究科, 教授 (30404114)
安達 仁美 信州大学, 教育学部, 准教授 (30506712)
サルカルアラニ モハメドレザ 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30535696)
副島 孝 愛知文教大学, 人文学部, 教授 (30593107)
坂本 篤史 福島大学, 人間発達文化学類, 准教授 (30632137)
田上 哲 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (50236717)
大野 栄三 北海道大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60271615)
深澤 広明 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (70165249)
柴田 好章 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (70293272)
杉本 憲子 茨城大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70344827)
吉田 成章 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70514313)
田村 知子 岐阜大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (90435107)
原 宏史 東海学園大学, 教育学部, 教授 (90524489)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 授業研究 / 授業分析 / 抽出児 / 学校づくり / 民間教育団体 / メンタルモデル / 教材研究 / 授業諸要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本型授業研究の独自性を解明することを目的としている。授業研究は授業が実施される地域や学校の文化や授業の文脈に依存しているので、本研究は、その依存度を４のレベルに分けて解明し、それを再び授業実践に再文脈化しして実践する可能性を追求する。
平成28年度の重点研究は、１）授業研究によるカリキュラム研究（課題研究6)、２）授業研究による教師の資質開発研究（課題研究7)、３）授業分析による子どもの思考研究（課題研究8)、4)学級・学校経営における授業研究の位置と昨日の研究（課題研究9)を設定した。
授業研究によるカリキュラム研究（課題研究6)については、久野弘幸が、総合学習を事例として単元の授業研究を通してカリキュラムを開発する手法と教師の関わりを分析した。授業研究による教師の資質開発研究（課題研究7)については、的場正美が民間教育団体の１つである「社会科初志の会」の授業研究を分析し、ある実践提案はその提案者が属する学校や研究集団の強い影響があることを明らかにした。授業分析による子どもの思考研究については、授業における子どもの発言を記号で記述する手法を通して、子どもの発言に明示されている子どもが使用している概念を明らかにした。学級・学校経営における授業研究の位置と機能の研究については、カリキュラム・マネジメントにおいて、授業研究が位置づけられいることは示されたが、それがどのように機能しているかは解明されていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
重点目標として４つの目標を設定した。その４つの重点課題研究において、一定の成果を達成でき、論文や学会発表でその成果を公表してきた。その理由から順調に進展していると判断した。ただし、実践の場へ再文脈化し、実践をするためには、幾つかの問題がある。１つは、子どもの思考研究では発言に明示される子どもの概念は解明できる手法を開発できたが、その背後にある思考の方法を明示する手法を安定して開発出来ていない。第２は、学級経営や学校づくりにおける授業研究の位置はカリキュラム・マネジメント論で解明されているが、その機能が具体的に解明されていない。第３には、資質開発に関しては、幾つかの民間教育団体の授業研究について研究がなされ、一つの事例については詳しく分析してきたが、教師の授業観、子ども観までの関連が解明されていない。以上のような理由で「おおむね」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年後の研究のまとめを視野にこれまでの研究の評価を行い、研究計画を調整する。
平成28年度研究の重点研究の中の１）授業研究によるカリキュラム研究（課題研究6)、２）授業分析による子どもの思考研究（課題研究8)を平成29年度も継続して研究する。これによって不足している研究をカバーする。
平成29年度は、日本国内の各地域、諸外国の事例をもとに、授業研究によるカリキュラム研究、授業研究による教師の資質開発研究、授業分析による子どもの思考研究、授業研究における学校・学級経営研究を行う。これらの研究を重点研究として、到達研究としては、学習集団における規律、意欲と授業研究との関連の研究を設定する。
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| Causes of Carryover |
基金分で半数の分担者が４万円から11万円の残を出した大きな理由の１つは、旅費の費目が0円になっている支出明細に示されているように、旅費の支出計画を変更せざるを得なかったことによる。授業研究に関連する国際学会の１つであるWALSは2016年度はイギリスのEXCETER大学で開催され、そこでの発表には配分金額が航空運賃を賄うにも不足した額であった。しかし、9月の段階で2017年度のWALSの大会は日本の名古屋で開催されるので、各分担者が国内旅費を次年度に繰り越し、参加費を今年度の配分額から支出することを計画し、意図的に基金分で未使用額を残した。
第２の理由は、直接的には予定していた学会での発表ができなかったこと、資料整理や研究補助の準備の進捗が遅れたこと、特段に必要なもの以外の物品を購入しな買ったことによる。2016年度と2017年度には報告書の発行を予定していたので、意図的に未使用額を残した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
意図的に残を残した大部分の金額は、2017年11月24日から26日に名古屋で開催されるWALS 2017での本研究の成果の発表と参加のために使用する。参加費が早期割引で32,000円であるので、未使用額に旅費や宿泊費などを2017年度の経費からプラスして、有効的に未使用部分の金額を使用する。
2017年度は５年計画の４年目にあたるので、中間的な総括をする予定である。その原稿のための調査、資料の整理、あるいは翻訳料などの一部に当てる。印刷経費などは2017年度の経費から支出する。
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Research Products
(13 results)
