2016 Fiscal Year Annual Research Report
Comprehensive Research on the Utilization and Development of Digital Textbooks for Each Teaching Subject Being Taught in Japan
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26285184
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| Research Institution | Japan Textbook Research Center |
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Principal Investigator |
伊勢呂 裕史 公益財団法人教科書研究センター, その他部局等, その他 (80342608)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤森 裕治 信州大学, 教育学部, 教授 (00313817)
谷田部 玲生 桐蔭横浜大学, 法学部, 教授 (30311137)
松原 静郎 桐蔭横浜大学, スポーツ健康科学部, 教授 (50132692)
中川 一史 放送大学, 教養学部, 教授 (80322113)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 教育方法 / デジタル教科書 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当センターでは、平成26年度から28年度にかけて、我が国におけるデジタル教科書の活用及び開発に関する調査研究を行うための体制として、基本的事項、教科共通の事項を整理・調整・総括する企画運営部会と5つの教科部会(国語、社会科、算数・数学、理科、英語)及び6つのワーキンググループ(生活科、音楽、図画工作・美術、家庭・技術家庭、体育・保健体育、学校運営・組織)を設けて、様々な課題について検討してきた。既に調査研究は終了し、まとめているところであるが、5月には全体の概要を学術振興会に提出し、6月には報告書をまとめ、関係者・機関に配布する予定である。
教科部会・ワーキンググループにおいては、小・中学校のすべての教科(10)について、デジタル教科書の収集・分析、国内の先進的学校の担当教師の聞き取り調査、デジタル教科書を使用する実験授業の実証的研究、学校運営・組織の聞き取り調査、外国の先進的学校、行政機関やデジタル教材制作発行者の調査により、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、デジタル教科書使用の効果・適した分野、紙の教科書との関連を整理するとともに、デジタル教科書に関して教科書発行者へのアンケート調査を実施し、開発者ベースでの課題・留意点を明らかにし、学校運営・組織のWGでは学校運営・予算措置や研修等の望ましい姿を指摘している。
また、企画運営部会においては、各教科部会やWGの調査研究を踏まえ、各教科のデジタル教科書の違いや特徴を明らかにするとともに、文科省の「デジタル教科書」に関する検討会議の提言への対応も含むデジタル教科書の将来展望をまとめている。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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