2018 Fiscal Year Annual Research Report
Sea level rise due to the global warming for Japan and East Asia: Mechanisms and future projection
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26287110
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
見延 庄士郎 北海道大学, 理学研究院, 教授 (70219707)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 立郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 統合的気候変動予測研究分野, 技術研究員 (10415995)
佐々木 克徳 北海道大学, 理学研究院, 准教授 (50604815)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 海面上昇 / 地球温暖化 / CMIP5モデル / 沿岸 / 沖縄 / 琉球列島 / 小笠原諸島 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
CMIP5複数モデルの海面高度データから0.25度の共通グリッドで海面上昇のうちいわゆる「海洋による成分」を求め，他の陸氷融解・GIAなどの推定データと組み合わせることで，日本および東アジア域の沿岸域における海面上昇の推定を行った．RCP8.5シナリオでの，21世紀末と20世紀末の間の海面上昇は，東アジア沿岸における平均推定値は全海洋平均値である63 cmとほぼ同程度であった．一方の不確実性を含む95 % 推定値は日本の主要4島沿岸においては96-102 cmと，全海洋平均値の82 cmを大きく上回った．主要4島の沿岸で推定値が大きくなるのは，海洋の全球非一様な海面上昇成分による．また主要4島沿岸から離れた太平洋の島では，より大きな海面上昇が生じることが明らかになった．琉球列島を代表する沖縄本島と小笠原諸島を代表する父島について，海面上昇の平均推定値は71.9 cmと73.7 cmで全海洋平均値を15 %程度上回った．さらに95 %推定値は沖縄で105.9 cm，父島では109.8 cmと全海洋平均値を30 %程度上回る．沖縄と父島での値は今回対象とした領域での中で最も大きい．
これらの結果は，温暖化適用対策を立案する上で重要である．不確実性が我が国沿岸では全海洋平均より大きいことは，不確実性の範囲を踏まえて安心・安全を提供するためには，より大きな海面上昇を前提とする必要があることを意味している．太平洋の島ではさらに大きな海面上昇が見込まれることは，沖縄や小笠原諸島での温暖化対応を他の地域よりも強化するべきことを意味している．
なお本研究で展開してきた一連の海面上昇研究は，国際的に高く評価され，我々は欧米を中心とする海面上昇の国際レビューチームに招かれ，3編のレビュー論文の共同著者として貢献した．これらのレビュー論文中２編はすでに受理された．
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(8 results)
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[Journal Article] Forcing Factors Affecting Sea Level Changes at the Coast2019
Author(s)
Woodworth, P. L., A. Melet, M. Marcos, R. D. Ray, G. Woppelmann, Y. N. Sasaki, M. Cirano, A. Hibbert, J. M. Huthnance, S. Monserrat, and M. A. Merrifield, 2019
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Journal Title
Surveys in Geophysics
Volume: 未定
Pages: 未定
Peer Reviewed
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