Study on the form of coexistence with nature which expressed in the cultural landsacpe of the natural disaster prone region

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26292186
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 下村 彰男 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (20187488)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 文化的景観 / 自然災害 / 親自然 / 減災 / 視認性 / アクセス性 / 親近性

Outline of Annual Research Achievements

沿岸域の災害多発地域において、自然の脅威から「護る方策」と、自然に対する「親和性を高める方策」の抽出整理と、それらの両立性について検討することが本研究の目的である。そして今年度は、28年度までの重点調査対象地における文化的景観に関する、視知覚分析と空間構造分析を通して仮説的に導いた以下の結果に関して、東北沿岸の水害多発地域である宮城県宮古市から釜石市にかけての沿岸部においても当てはまることについて検証作業を実施した。仮説は以下のとおりである。
（１）自然の脅威から護る方策
①微地形と居住地の立地；背景斜面や段丘、自然堤防や浜堤などの微高地を利用し、氾濫原より高い立地に居住地が展開する。②宗教施設の立地：社寺は高地で、集落や生産地を見晴らすことができるとともに、浸水を避ける位置に立地する。
（２）自然に対する親和性を高める方策
①視認性：社寺（特に神社）は高地に立地し集落や生産地に対する視認性は極めて高いものの、海あるいは河川に対する視認性は沿岸の地形に左右される。②アクセス性：水際線に直交するアクセス道路が複数本、特に社寺からの直通路が設けられており、地形状況によって水際線に直結する程度は、3割～8割の範囲である。③心理的親近性：沿岸にある自然堤防の尾根部や、防災林の内部に宗教施設や墓地が設置されているケースが少なくない。

Research Progress Status

29年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

29年度が最終年度であるため、記入しない。