2014 Fiscal Year Annual Research Report
認知症高齢者の転倒予防看護質指標による看護介入プログラムと実践継続システムの開発
Project/Area Number |
26293477
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Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
Principal Investigator |
鈴木 みずえ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (40283361)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
泉 キヨ子 帝京科学大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20115207)
丸岡 直子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (10336597)
加藤 真由美 金沢大学, 保健学系, 教授 (20293350)
谷口 好美 金沢大学, 保健学系, 准教授 (50280988)
平松 知子 金沢医科大学, 看護学部, 教授 (70228815)
六角 僚子 東京工科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (10382813)
小林 小百合 東京工科大学, 公私立大学の部局等, 講師 (20238182)
関 由香里 東京工科大学, 公私立大学の部局等, 助手 (20613285)
寺井 梨恵子 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (90457888)
山岸 暁美 浜松医科大学, 医学部, 助教 (30433626)
島田 裕之 独立行政法人国立長寿医療研究センター, その他部局等, その他 (00370974)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 認知症高齢者 / 転倒予防 / 看護介入プログラム / 実践継続システム / 看護質指標 |
Outline of Annual Research Achievements |
認知症高齢者に対する転倒予防看護介入プログラム・実践継続・RCT研究に関する情報収集・エビデンスの分析を実施した。欧米の転倒予防に関する欧米の介入研究・RCTのエビデンスを分析する。さらに看護の視点から転倒予防に関する実証研究、看護管理システム、看護教育プログラム、看護実践のリフレクションに関する国内外の文献・資料を収集する。特に米国 National Geriatric Nursing Association, American Geriatric Society, American Psychiatric Associationなどの認知症看護に関する指標・プログラム・介入などを分析する。国際老年学会のRCTのセッションやセミナーや長寿医療研究センターに訪問し、RCTに関する最新情報を得た。 わが国のエビデンス・実践報告から転倒予防を実践している病院・介護保険施設を抽出、フォーカスグループインタビューを実施した。認知症高齢者の転倒予防の実践内容・実践上の問題点・障害を明確化し、同時に開発中の転倒予防プログラムの内容・時間・実施方法などについて分析した。 認知症高齢者の転倒予防に関する看護介入プログラム(介入内容の標準化と実践継続システム)の開発するために分担研究者がそれぞれ実施してきた研究を基盤に認知症高齢者の転倒予防の課題について明確化した。さらに認知症高齢者の転倒予防の看護介入の標準化と実践継続システムの内容を検討した。特に平成28年度に実施する転倒予防介入プログラムの開発を目標に、ケア内容を標準化、教育プログラムを検討した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
認知症高齢者に対する転倒予防看護介入プログラム・実践継続・RCT研究に関する情報収集・エビデンスの分析を実施した。さらにわが国の介護保険施設における看護師、介護職、医師を対象にフォーカスグループインタビューを実施し、課題を明確化した。認知症高齢者の転倒予防に関する看護介入プログラムには分担研究者らがそれぞれの担当内用を検討し、順調に進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は看護介入プログラム・実践継続システムを具体化し、平成28年度の介入研究の準備を実施する予定である。各地域の分担研究者が定期的に会議を行い、施設先と準備を進める予定である。介入プログラムに関しては、介護保険施設のエキスパートによる検討会を開催し、妥当性を確保する予定である。
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Causes of Carryover |
本年度は準備期間であり、文献レビューや先進施設における情報収集などに経費を使用したが、平成26年度以降の本格的な調査準備や介入研究に使用する予定である。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度以降の本格的な調査準備や介入研究に使用する予定である。
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Research Products
(22 results)