2015 Fiscal Year Annual Research Report

小児外来でのファミリーパートナーシップモデルに基づく多職種による育児支援の有効性

Research Project

Project/Area Number	26293488
Research Institution	Health Sciences University of Hokkaido
Principal Investigator	三國久美北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (50265097)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	広瀬たい子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (10156713) 大久保功子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20194102) 岡光基子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (20285448) 草薙美穂天使大学, 看護栄養学部, 准教授 (90326554) 澤田優美天使大学, 看護栄養学部, 講師 (00585747) 柴田睦郎北海道医療大学, 個体差医療科学センター, 准教授 (10438385) 木村恵北海道医療大学, リハビリテーション科学部, 講師 (30708582) 小林健史北海道医療大学, 心理科学部, 助教 (60583903) 堀内ゆかり (城谷ゆかり) 北海道医療大学, 心理科学部, 教授 (70235761)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords	小児科 / 外来 / 育児 / 支援 / 多職種
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、小児科外来における育児支援相談を実施してその有効性を検討することである。前年度の準備期間を経て、平成27年6月から、小児科外来における育児支援相談を開始した。育児相談を担当する支援者は、保健師および助産師の資格を持ち、新生児訪問指導等で育児支援の経験を有している。平成27年6月から12月まで週1回実施した育児支援相談の実績は、以下のとおりである。 1）利用者は全員母親で、計72名であった。1回あたりの利用者は平均3.0名、所要時間は平均18.2分であり、子どもの年齢は平均2歳1ヶ月であった。 2）主な相談内容をみたところ、授乳や栄養に関すること（25名）、言語などの発達（19名）、湿疹など皮膚の手入れや清潔に関すること（10名）の順に多かった。 3）相談を受けた母親のうち12名から、有効性評価のための調査に協力が得られた。その結果、全員が「この育児相談は自分と子どもにとって役立った」と回答した。これらの結果から、小児科外来における育児相談の希望者は、幼児期前半の子どもを持つ母親が多く、相談内容は、発達段階の特徴を反映したものが主であることがわかった。相談を受けた母親の評価は高く、小児科外来で看護職が育児支援を行う意義があることが示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成26育児相談を年度後半に開始予定だった育児相談について、数ヶ月遅れてしまったものの平成27年6月には開始できた。開始後、おおむね週1回の育児相談を継続できている。また、育児支援担当者を対象としたファミリーパートナーシップの講習会や母子相互作用の講習会もH27年度内に実施できた。本研究課題の進捗上で課題となっていることは、育児相談を受けた母親のうち、評価のための調査に協力が得られる割合が低いことである。
Strategy for Future Research Activity	育児支援担当者に講習会を受講した後、相談のスキル等に変化があったか、聞き取り調査を行う。また、育児相談を受けた母親には、引き続き協力が得られた場合に、育児相談の有効性について評価を得るための調査を実施する。
Causes of Carryover	4月から開始予定だった育児支援相談の準備が間に合わず、6月に開始されたことに伴い、相談担当者に支払う人件費が当初の予定よりも少なくなった。また、相談を受けた母親に調査を依頼し、調査協力の謝礼を支払っているが、子どもの体調不良で小児科に受診しているため、相談終了後はすぐ帰りたいと希望する母親が多く、想定していたよりも調査に協力の承諾が得られる人数が少なかった。これらのことから、人件費･謝金の支出額が少なくなった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	H28年度は、週1回の育児支援相談を継続実施する。また、引き続き評価のための調査を行う。さらに、相談を受けた母親だけでなく、育児支援相談の従事者を対象に、支援の効果や課題について、面接調査を実施する。さらに、収集したデータの分析を本格的に進めていく。これらのことから、Ｈ27年度よりも多くの人件費･謝金、分析のためのソフトウェア等の経費が必要になる見込みである。