2014 Fiscal Year Annual Research Report
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26300007
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| Research Institution | Nara Women's University |
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Principal Investigator |
高田 将志 奈良女子大学, 人文科学系, 教授 (60273827)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 容子 奈良女子大学, 人文科学系, 教授 (70265198)
西村 雄一郎 奈良女子大学, 人文科学系, 准教授 (90390707)
浅田 晴久 奈良女子大学, 人文科学系, 講師 (20713051)
内田 忠賢 奈良女子大学, 人文科学系, 教授 (00213439)
出田 和久 奈良女子大学, 人文科学系, 教授 (40128335)
松本 淳 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (80165894)
亀山 恵理子 奈良県立大学, 地域創造学部, 准教授 (50598208)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 地理教育 / 中等教育 / アジア / 国際比較 / 教科書 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、アジア各国の中等教育の現場で、地理学がどのようなテーマを扱い、どのような教育システムの下で教えられているかについて、主に、使用されている教科書や資料類の分析と、授業見学、教員へのインタビューなどから明らかにし、各国間の相互比較を行う。そして、この結果をもとに、中等教育レベルでは、国毎にどのような地理的知識・技術・考え方を重視しているのか、とくに自国の地誌や、日本を含む主要な国との国際関係について、どのような観点を重視して教育を行っているか、を明らかにしたいと考えている。
上記のような目的を意識しながら、本年度は、まず、６月に研究グループメンバーのほとんどが一同に会するスタートアップミーティングを行いメンバー間の情報交換や情報共有を行った（欠席者については、研究代表者が直接面談する機会をつくり、情報把握・共有可能となる場を設けた）。そしてそれらを踏まえながら、研究代表者を中心に、調査対象国の教育制度全般や、中等教育制度の概要について、関連文献の収集・情報分析を行った。また、研究代表者・分担者が主に担当する国々の基本的な情報収集も開始した。この過程では、フィリピン、インド、バングラデシュ、など、いくつかの国で使用されている中等教育地理教科書・資料を入手することができた。これらのうち、英文以外の現地語で記述されている教科書の一部については、英語への翻訳も実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
いくつかの調査対象国については、すでに教科書の入手や、現地語から英語への翻訳作業などを進めたものがあり、初年度の研究開始状況としては、まずまずの滑り出しであったと自己評価している。
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| Strategy for Future Research Activity |
２年目、３年目については、研究代表者・分担者が主に担当する国々について、中等教育レベルの地理教科書を未入手の国々について、更なる情報収集に努めるとともに、現地調査を本格化させ、具体的な教育内容の分析にまで踏み込んだ作業を進める予定である。また、初年度の研究成果を整理しつつ、新たな調査研究成果も加えながら、当該研究課題のホームページの立ち上げ・整備を進め、２年目以降、できる限りの成果公表につとめたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
情報収集のために実施した国内出張旅費について、年度末末近くの３月に実施した分については、いくつかの点から、直前までスケジュール調整が必要であった。このため、学術研究助成基金からの支出計画を多少なりとも余裕をもった計画としたことから、最終的には、旅費に若干の余剰が出た。また、外国出張旅費については、出張実施時期の違いによる航空運賃の変動などから、資金計画と若干の食い違いが生じたが、当初計画にやや余裕を見ていたため、若干の余剰金が生ずることとなった。以上のような理由から、当初計画と比較して、若干の余剰金が生ずることとなったが、その額は補助事業H26年度総額の２％未満と少額であった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
前述したとおり、H26年度収支決算では次年度使用額が生じたが、その額は補助事業H26年度総額の２％未満と少額であった。したがって、国内出張旅費や外国出張旅費などと関係した支出額の調整のための費用としてや、消耗品支出額の調整のための費用としてH27年度予算計画に組み込みたいと考えている。
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