2014 Fiscal Year Annual Research Report
多言語資料の比較分析による敦煌・トゥルファン文献研究の再構築と統合
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26300023
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
松井 太 弘前大学, 人文学部, 教授 (10333709)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂尻 彰宏 大阪大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (30512933)
岩本 篤志 立正大学, 文学部, 講師 (80324002)
荒川 慎太郎 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 准教授 (10361734)
橘堂 晃一 龍谷大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (00598295)
岩尾 一史 神戸市外国語大学, 外国語学研究科, 研究員 (90566655)
赤木 崇敏 大阪大学, 文学研究科, 研究員 (00566656)
山本 明志 大阪国際大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70710937)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 敦煌 / トゥルファン / 出土文献 / 多言語 / 現地調査 / 仏教石窟 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は，敦煌（中国甘粛省）・トゥルファン（中国新疆ウイグル自治区）および周辺地域から出土した文献資料および当該地域の諸石窟遺跡に残る銘文資料を解読研究し，その校訂テキストを歴史学的に利用して当該地域の歴史展開の諸相（特に諸文化の接触・摩擦・融合）を，総合的な視点から解明することを目的とする。
初年度となる平成26年度には，世界各国に所蔵される敦煌・トゥルファン出土文献のなかでも，これまでになお公開・悉皆調査が不十分であったロシア科学アカデミー・サンクトペテルブルク東方文献研究所の所蔵文献を，メンバーが共同して渡航調査し，種々の新たな知見を得た。
また，かねてから参加メンバーが共同で進めていた敦煌地域の諸石窟（莫高窟・楡林窟・五箇廟石窟など）の銘文資料についても，継続的かつより大々的に現地調査を行ない，資料データのさらなる蓄積を行なうことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付金額が当初申請額の約60％に減額されたものの，ロシア所蔵出土文献資料および敦煌諸石窟銘文資料という，本研究課題でコアとなる資料群についての調査を，着実に進展させることができた。
とくに敦煌石窟を管理する莫高窟敦煌研究院の許可を得て，同研究院所蔵の出土文献資料についても，若干数の調査を行なうことができたことを特記したい。同研究院所蔵資料は，ここ数年間は外国人研究者にとってアクセスがきわめて困難だったものであり，本研究メンバーの継続的な現地調査と働きかけが現地機関との学術的交流を発展させていることを示す。
なお平成26年度には，本研究課題とメンバーをオーバーラップさせる東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同利用・共同研究課題「新出多言語資料からみた敦煌の社会」が採択され，定期的に共同研究会を設ける機会が保証された。この機会を利用する形で，本研究課題に関しても，研究協力者を含めた参加メンバー全員の間で研究情報や各自の研究成果を緊密かつ言語横断的に交換することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き，ロシア科学アカデミー・サンクトペテルブルク東方文献研究所を中心として，欧州所蔵の敦煌・トゥルファン出土文献資料の調査を実施する。
交付金額の減額および諸費用（とくに海外旅費）の高騰に伴う予算上の制限により，平成27年度に予定していた新疆地域の仏教石窟銘文資料の調査を延期し，これまでに継続してきた敦煌地域の石窟銘文資料に集中して現地調査を行なう。
なお，平成26年度の調査成果については，メンバー各自が個別論文として公刊する他，海外での学会においても報告・発表を行ない，国際的な周知に努める。すでに，平成27年8月に敦煌市において開催予定の国際敦煌学会には，研究代表者が参加して成果発表する方針である。
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| Causes of Carryover |
敦煌・トゥルファン地域の現地調査において，現地通貨建ての石窟調査費用（「その他」に計上される）を支出する必要があるが，その金額は現地調査の時点まで確定できない。本年度の敦煌現地調査は12月末となり，また立替払いによる執行となるため，最終的な残額の確定が年度末近い時期にまでずれこんだ。
また，研究代表者および一部の研究分担者が所属機関を変更することとなり，その異動の準備のために，２～３月に予定していた研究活動を縮小させる必要が生じたことも原因である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
海外学術調査を実施する本研究課題においては，円安傾向は活動の実施に大きな影響を与える。
平成27年度の為替情勢も引き続き円安基調となるものと予想されるので，海外調査を充実させるため，主に旅費に充当する予定である。
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Research Products
(35 results)
