2014 Fiscal Year Annual Research Report
近現代ドイツ＝東アジア関係史（1890-1945）の研究
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26301017
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| Research Institution | Seijo University |
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Principal Investigator |
田嶋 信雄 成城大学, 法学部, 教授 (80179697)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅田 進史 駒澤大学, 経済学部, 准教授 (30447312)
熊野 直樹 九州大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (50264007)
中村 綾乃 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 講師 (10467053)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ドイツ現代史 / 中国現代史 / 日本現代史 / 外交史 / 政治史 / 経済史 / 社会史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度（平成２６年度）は、2014年6月22日に研究代表者の本務校である成城大学で研究会を開催し、今年度の各自の研究計画および出張計画を検討した。
2015年2月には研究代表者の田嶋信雄が、2014年8月には研究分担者の中村綾乃が、それぞれドイツ連邦共和国連邦文書館・同外務省外交史料館で1920年代および1940年代の日独中三国関係の史料を収集したほか、研究協力者の工藤章が2015年10月にドイツのクルップ企業史料館等で1930年代日独中三国関係の史料を収集した。
また、2015年3月には研究グループ（研究分担者の浅田進史および同中村綾乃を除く）で中国の武漢市にある湖北省档案館および武漢市档案館、辛亥革命記念館、湖北省博物館を訪問し、漢口ドイツ租界史および辛亥革命をめぐるドイツの政策、中華民国資源委員会などに関する収集した。
各研究メンバーは、その間、調査した史料・書籍等に基づき論文執筆の準備を進めた。論文タイトルは以下。田嶋信雄「総説Ⅰ ドイツの外交政策と東アジア」。工藤章「総説Ⅱ ドイツの対東アジア通商政策」。小池求「清独通商条約改正交渉（一九〇三－〇五）」。熊野直樹「膠州領土地令・シュラーマイアー・孫文の民生主義」。中村綾乃「ドイツ領サモアにおける『人種』・社会層・ジェンダー」。田嶋信雄「第一次世界大戦と『独探馬賊』」。工藤章「北京関税特別会議とドイツの通商政策」。浅田進史「中国市場の再獲得をめざして」。田嶋信雄「戦間期日本の『西進』政策と日独防共協定」。工藤章「ＩＧファルベンの中国戦略」。熊野直樹「第二次世界大戦期の『満』独関係」。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度（平成26年度）は研究分担者・連携研究者・研究協力者の業務上の理由などにより、ドイツへの海外調査をおこなったものは３人に留まったが、調査をおこなった者は、各史料館での十分な史料調査をおこなうことができた。。他方、年度末（2015年3月）に実施した中国（武漢）への調査旅行は６人でおこなうことができ、これまた十分に史料調査を実施することができた。
さらに、各人は、論文執筆をスムーズに開始することができた。研究成果を集めた論文集は予想より早く出版できる見込みであり、さらに、第２の論文集の刊行も視野に入ってきた。
以上の研究の進展を踏まえ、「おおむね順調に進展している」と自己評価することができよう。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通り、次年度および再来年度には、日本での準備作業に加え、ドイツ、中国（台湾）ないしアメリカ合衆国、イギリスへの調査旅行を予定している。こうした海外調査で収集する史料を踏まえ、各研究者は、上記「研究実績の概要」で示した各自の論文を完成させ、本年１２月には、論文集刊行という形で第１回の研究成果のまとめをおこなう（田嶋信雄・工藤章編『ドイツと東アジア 一八九〇－一九四五』東京大学出版会、2015年12月刊行予定）。さらに、第２の論文集の刊行を目指したいと考えている。
当初の計画では研究代表者（田嶋信雄）が本務校の市民向け講座（成城大学公開講座「まなびの森」）で研究成果を一般向けに公開するつもりであったが、予定を変更し、より開かれた場である「かわさき市民アカデミー」に今後２年間出講することにした（2015年度「エクセレント講座Ⅲ 第一次世界大戦」および2016年度「第二次世界大戦」）。
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| Causes of Carryover |
研究分担者のうち熊野直樹・浅田進史が、また、研究協力者のうち小池求・平野達司がそれぞれの公務、研究等の都合によりドイツへの海外出張をおこなう時間的余裕を見いだせず、その分の旅費の執行が滞ったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は上記研究分担者・研究協力者が未使用分を用いてドイツ（ないし、アメリカ合衆国かイギリス）への研究出張をおこない、また、今年度海外出張をおこなった研究分担者・研究協力者も次年度にさらに海外出張をおこなう計画である。
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