2014 Fiscal Year Research-status Report
文系学部におけるデータ分析に伴う数理的教育の構築とICT活用
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26350199
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| Research Institution | Takushoku University |
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Principal Investigator |
森 園子 拓殖大学, 政経学部, 教授 (70279686)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
喜治 都 玉川大学, 経営学部, 教授 (10214777)
金山 茂雄 拓殖大学, 商学部, 教授 (20224587)
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (30549358)
二宮 智子 大阪商業大学, 公私立大学の部局等, その他 (50328019)
船倉 武夫 千葉科学大学, 公私立大学の部局等, 教授 (70131620)
田浦 元 拓殖大学, 政経学部, 准教授 (80386474)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 経済・ビジネス分野における数学 / データ分析 / 数理的教育とICT活用 / 生きるための数学 / 社会で必要とされる数学 / 問題解決力 / 数学教育の再構築 / 統計教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度の研究業績の概要を示すと，以下のようである。
①代表者１名，分担者６名に，数学教育関係者から成る協力者２名を加えた総勢９名で，研究メンバーを組織した。研究の初めとなるキックオフミーティングでは，全員が参集し，本研究の目的・内容・方法について討議，確認をした。その際，国内外のこれまでの研究をレビューし，改めてこの研究目的の共通理解を図った。
②本研究で明らかにすることの筆頭に挙げた，文系学部におけるデータ分析に必要な数学基礎力の明文化・水準化において，その方策を検討し，各分野(計量経済学，経済統計，理論経済学，ビジネス，統計学，数学基礎，ICT活用等)の中に含まれるデータ分析に関する数学的内容を収集・分析する方策を検討した。その過程で，それらの内容や項目が，現在の数学や統計学の内容とどのように関連しているかを探る方法について検討した。
③ ②を基に，ICTを活用した教材の開発を検討した。
④経済・社会分野で活躍するデータアナリスト・数学教育関係者として，数学及び数学教育に造詣の深い経済学者を招き,講演を行った。教育方法論の知見が得られた。本研究の目指す文系学部における数理的な教育の重要性に対する意識が大きく触発された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度においては，５回のミーティング，講演会等を実施した。反面，海外調査は次年度に延期された。研究計画に沿って研究実施項目を記述すると，以下のようである。
①研究参加者が集合し，全体会を開いて研究目的・内容・方法について討議，確認した。その際，国内外のこれまでの研究をレビューし，改めて本研究の目的の共通理解を図った。その一環として，本研究に関する進捗状況や成果を，国内外に情報発信するためのサーバーを，研究室に立ち上げた(http://smori.ner.takushoku-u.ac.jp/kaken2014)。CMSを構築し，研究参加者がコンテンツをUpしながら共同で作り上げるサイトとし，Contact Usによって広く社会に意見を募ることとした。
②各分野(計量経済学，経済統計，理論経済学，ビジネス，統計学，数学基礎，ICT活用等)の中に含まれるデータ分析に関する数学的内容を収集・分析する方策が提案された(現在進行中)。この方策を基に，全員で検討・考察しながら，各々の分野の内容や項目が，統計学及び数学におけるどの内容に対応しているかを関連・対応付けるための方策も提案された(現在計画及び進行中)。
③経済・社会分野で活躍する経済学者を招待し，講演・討議を行った。その発表内容や知見，討議事項をまとめた。文系学部内外の，数理的な教育の必要性と有用性を訴えることができた。
④統計教育用ソフト(Excel，SPSS，Jump等)を導入し，経済・ビジネスにおけるデータ分析に関してプロセスに注目したテキスト(「文科系学生のためのデータ分析とICT活用」森園子・二宮智子著 2015年2月 共立出版)を作成した。今後，このテキストを基に，教材開発をより深めていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究内容の内，延期及び継続事項となっている調査・研究を含め，さらに研究を進める。具体的には以下のようである。
①海外調査を実施し，資料を収集，検討する。また，各分野(計量経済学，経済統計，理論経済学，ビジネス，統計学，数学基礎，ICT活用等)に関する大学教科書，一般書，その他の資料等を調査し，その中に含まれるデータ分析に関する数学的内容を収集する。これを基に，全体会を開き全員で検討・考察しながら，それらの項目や内容が，統計学及び数学におけるどの内容に対応しているかを関連・対応付ける。その上で,それらの項目や内容を数理的な観点から見て,レベル別に階層構造を持つような系統図を構成･作成する。
② ①を基に,順次性を持ち体系化された学習内容・体系を構築し，初年度に作成・出版したテキストを基に，さらに進化させたテキストを事例的に作成する。さらに，現在の大学教育の中で,数学基礎教育及び,数理･統計教育及び,ICTスキル育成のための内容を，カリキュラム上でどのように位置付けるかを,全員で検討する。
③経済・社会分野で活躍するデータアナリスト･数学教育者を招待し，講演・討議を行う。その発表内容や討議事項をまとめる。
④初年度に導入した統計教育用ソフト(Excel，SPSS，Jump等)を比較検討し，教育的な有効性を探る予定。さらにデータ分析の内容をICT上でビジュアルに理解できる，または，大量のデータを取り扱う,パワーユーザーとしての技術力を高めるための教材を開発する
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| Causes of Carryover |
次年度使用額として1131928円が計上された。その理由として，平成26年度の研究費の内，海外調査費としておよそ80万円(研究代表者及び分担者の計２名分)と，資料の翻訳料として20万円を計上していたが，この海外調査を延期したことが大きく挙げられる。研究代表者と研究分担者の日程調整，及び，調査先(海外)の日程等が合わなかったことが延期された主な要因である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度における次年度使用額は，①海外調査を早急に実施する(およそ80万円) ②調査・収集した資料を翻訳(およそ20万円)することで，使用する計画である。
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