2016 Fiscal Year Annual Research Report
Studies on robot therapy implementation methodology considering on self-efficacy awareness
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26350676
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Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
Principal Investigator |
永沼 充 帝京科学大学, こども学部, 教授 (70319086)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 章光 帝京科学大学, 生命環境学部, 准教授 (20245591)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | ロボットセラピー / リハビリテーション / コミュニケーションロボット / エージェントロボット / 認知症 / 高齢者 / 発話訓練 / 自己効力感 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、工学者と医療者の協同により、心身のリハビリテーションを必要とする患者或いは高齢者に対して、ロボットが効果的に介在するケア・プログラムを提供することを目的とする。 計画時に発話誘導プログラムへの介入用に予定していた市販会話ロボットPalro(富士ソフト)は当初危惧していたように高齢者の不明瞭な発話認識率が低いことが分かった。期間中に認識率が改善されることは困難と判断し、計画2年目以降は、認識および発話を介在者が行いロボットはエージェントとして高齢者に対面する方法を採用した。そのためのロボットとして、開発途上のエージェント型ロボットであるOriHime(オリィ研究所)を新たに導入した。 介在者はエージェント・ロボットを介して高齢者の姿を見ながら会話することが可能であり、タブレットなどの携帯端末とインカムを導入することにより、介在者が手の届く範囲の高齢者とともに離れた場所にいる高齢者に同時に対応できることが特養施設での試行により実証された。一方、ロボットを使う利点の一つである非日常性・刺激性を利用する観点から、テキスト合成音を用いた発話による腹話術型発話訓練システムも試行した。ロボット自身が発話していると認識させることにより、対人型発話障害の回復訓練にも役立つと考えられる。 OriHimeは基本的にネットワーク型のロボットであるので、施設内での応用にとどまらず、介在者は施設外にいても良い。したがって、介在者をセラピストから高齢者の関係者(家族など)に置き換えることも可能で、高齢者の積極性を引き出す観点から有効な方法になり得る。そのための基礎実験として、埼玉県所沢市の特養施設入所者とパリ市の一般民家をつないだ介在を試みた。高齢者へのアイコンタクトに工夫の余地がみられたものの、臨場感の劣化は少なく、高齢者の介在システムとして応用可能なことが示された。
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