小学生の体力・運動能力を向上させる運動プログラムの普及方策と効果の検証

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26350703
• Research Institution: Fukushima University
• Principal Investigator: 小川 宏 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (50224118)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森 知高 福島大学, 人間発達文化学類, 特任教授 (50114004) ; 菅家 礼子 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (90134155)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 運動プログラム / 体力向上 / 運動能力 / 小学生 / 体育授業

Outline of Annual Research Achievements

研究2年目となる平成27年度、前半は研究の目的である運動プログラムの普及方策について、研究協力者らと検討しながら研究の方向性を確認した。
後半では、教員向けの運動身体づくりプログラム指導講座を視察し、現場小学校教員の講座受講の様子を観察するとともに、参加教員にインタビュー調査を行い、学校でのプログラム実施状況について尋ねた。その後、指導講座を実施している福島県教育センター指導主事と共同してアンケートを作成し、これまで運動プログラム講座に参加した教員を対象に、講座受講後のプログラム実施状況等についてアンケートを発送し、回収し集計した。その結果、以下のことが明らかになった。1）講座に参加した教員は運動プログラムをすでに実施している教員が多い。2）講座受講後、多くの教員は他の教員に口頭で説明して伝達していた。3）講座受講後は運動プログラムの完全実施率が高まる。4）講座受講後の教員は、主運動につながる工夫や児童がより楽しくできる工夫を加えて実施している。5）教員が講座を受講したことにより、児童は以前よりも楽しく運動プログラムを実施するようになった。6）この運動プログラム実施を今後も継続していくことで子どもの体力、運動能力は確実に向上していくと、多くの教員が感じている。
このアンケート調査で見えてきたことは、運動プログラムの普及率を上げ、効果をあげていくために必要な方策は、講座を受講し実際に指導方法を教えてもらう、教えてもらった教員が身近な教員にさらに伝えて広げていくことが結局一番効果的なのではないか、ということである。アンケート調査はまだ単純集計の分析しかしていないが、今後クロス集計からさらに詳細な分析をするとともに、講座を受講した教員が指導する児童の体力が本当に向上しているのかについて、28年度は追跡調査を行う予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の目的は、開発した運動プログラムの実施率、普及率を上げる方策を実践的に明らかにすることである。27年度は、福島県教育センターが実施した教員向けの運動プログラム指導講座を受講した教員の動向を調査し、時間がかかるが直接講座などで実施方法を教え、口づてで方法や効果を伝えていくことが普及につながることが示唆された。

Strategy for Future Research Activity

最終年度になる28年度は、実際に講座を受講し運動プログラムの指導方法を理解した教員に対して、指導する児童の体力、運動能力が向上したかどうかについて、体力テストデータを提供してもらい、明らかにしていく予定である。

Causes of Carryover

平成27年度の計画では、体力・運動能力向上に成果を上げている先進県である福井県へ調査訪問する予定であったが、先方とこちらの予定が合わずに行けなくなってしまったことにより、旅費支出額が減少した。また、福島県内の小学校教員数名と普及方策について打合せを行う予定であったが、代わりに県教育センター指導主事との打合せを行ったため、数名、数回分の会議招集旅費支出額が減少した。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成28年度は次年度使用額が増えた分、体力・運動能力テストの収集データ数を増やし詳細な分析を行うとともに、過去の福島県の体力・運動能力テスト結果についても改めて分析を加え、まとめていく予定である。