2015 Fiscal Year Research-status Report
体育科授業研究組織の教員及び研究成果をつなぐネットワーク構築のための実証的研究
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26350709
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
鈴木 聡 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (70633816)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 智靖 日本体育大学, その他部局等, 教授 (50438735)
内田 雄三 白鴎大学, 教育学部, 准教授 (40615803)
山口 拓 筑波大学, 体育系, 助教 (20643117)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 体育科授業研究 / ミドルリーダーの職能 / 授業研究を通した教師の成長 / 授業研究成果のネットワーク / 教師のネットワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、体育科授業研究会における推進役に視点を絞り、その資質や職能について明らかにすることを目的とした。
まずは、6月に日本体育科教育学会第20回大会において、研究者4名でラウンドテーブルを主宰した。設定趣旨は、研究組織を牽引する「ミドルリーダー」に求められる資質や職能について検討し合うことであった。提案者からは、「研究組織を支えるフォロアーの役割」及び「研究成果の評価・活用が機能している学校例」について報告を行った。参加者には、「ミドルリーダーの概念規定」や「ミドル層に必要な専門性や職能」「ミドルリーダーを育成するシステム作りの可能性」について議論してもらい、現状を把握した。
7月～8月には、ラウンドテーブルで検討された内容を基盤として「ミドルリーダーに求める資質」に関する質問紙を作成し、調査を実施した。ここでは、研究組織を推進するミドルリーダーに求められる資質や職能、それを育成するためのシステムづくりについて方向性を見出すことができた。性別や教職歴、ミドルリーダーの経験の有無で、求める機能には軽重があることが明らかになった。
9月には、日本スポーツ教育学会第35回記念国際大会において、調査内容をまとめ、口頭発表を行った。演題は、「体育科授業研究組織におけるミドルリーダーに関する一考察－ミドルリーダーに求められる職能に視点を当てて－」であった。
10月からは、研究成果を大修館書店「体育科教育」誌に連載論文として、毎月報告することができた。「体育科授業研究の現状と課題」「研究発表会で大切にしたいこと」「学校研究で身につけたい授業力」「研究活動を推進するミドルリーダーの役割」「校内研究で教師はどう育つか」「発展途上国の体育開発におけるミドルリーダー育成の現状」「教師はなぜ民間研究会に参加するのか」「授業づくりに信念を」といった内容で構成した。今後も継続予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
日本体育科教育学会のラウンドテーブルを主宰することで、研究成果の発信及び、研究内容についての意見収集、議論を実施できた。
予定通り、「ミドルリーダーに求める資質」について研究調査を実施し、分析、考察まで終了した。一部の結果については、日本スポーツ教育学会国際大会にて発表を行った。
研究機関や成果をつなぐシステム構築に関しては、インターネット回線を使用したテレビ会議システムを導入し、学校現場と大学の研究室をつないで授業研究会を実施し、その可能性と成果を確認することができた。一方で、ランニングコストをいかにして抑えるのかという課題が残った。
現在までの研究内容及び研究成果は、研究代表者が運営するＨＰにて公開している。また、大修館書店「体育科教育」誌にて10月から連載論文「教師が育つ体育科授業研究」を担当し、研究内容や研究成果について発信している。なお、今後も継続予定である。
調査内容が多岐にわたっているため、来年度も日本体育学会、日本スポーツ教育学会で報告する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度実施の調査に関しては、教職歴別に分析し、特に初任期教師のミドルリーダー像について焦点化して第67回体育学会において発表を行う。
また、東京学芸大学公開講座において、「校内研究会の進め方」と題した講座を企画運営し、平成28年8月までの成果を報告するとともに、小中学校現場の研究推進の実態を共有し、情報交換の場を提供する。
海外視察については、当初は米国、欧州を予定していたが、ミドルリーダーの職能について焦点化した研究を発展させて、発展途上国における体育科教育や授業研究の普及につなげるため、カンボジア王国への調査実施に変更することを視野に入れている。
成果の公表発信については、研究代表者が運営するHPによる情報公開をベースにする。
また、大修館書店「体育科教育」誌への連載を継続する。内容は、各学校の研究成果を掲載し、本研究のテーマである「研究成果をつなぐシステム構築」を実現させる予定である。
3年次に相当するため、総合的な研究プロセスと調査結果を研究報告書にまとめる。また、その報告会として2月下旬か3月をめどに、研究成果報告会を行う。発表した内容については、学術論文にまとめ、学会投稿を随時していく予定である。
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| Causes of Carryover |
ＴＶ会議システム導入のため、物品費が予定よりも増額となったが、その分、計画していた海外視察を実施できなかった。総合的に、旅費の使用が予定よりもかなり少なく済み、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
3年次を迎えるため、報告書の作成及び報告会実施予算に充てる。状況が許せば、海外視察を実施し、さらに充実した研究成果を求める予定である。テレビ会議システムについては、予算を超えていることもあり、より簡便でコストがかからないものの導入を検討し、使用計画を立てる。
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