2015 Fiscal Year Research-status Report
スポーツ領域における個人の身体への介入としての科学：性別確認検査を事例に
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26350754
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
高峰 修 明治大学, 政治経済学部, 教授 (10409493)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
建石 真公子 法政大学, 法学部, 教授 (20308795)
田原 淳子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (70207207)
松宮 智生 国士舘大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (10741316)
來田 享子 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40350946)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 性別確認検査 / オリンピック / スポーツ医学 / 身体 / 科学社会学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では性別確認検査という新たな知識が1930年代にスポーツ領域そして社会全体に普及していく過程を歴史学・法学・社会学の視点から明らかにする。そのためにａ）スポーツ医学界の組織化、ｂ）性科学的知識、ｃ）医学界からスポーツ界への知識の伝達、ｄ）社会への伝達と受容、という4つのテーマを設定している。
2014年度にはイギリス、ドイツ、スイスにおいて現地調査を行い、史料・資料を収集した。2015年度は収集したこれら史料・資料の整理と翻訳、分析を行った。
British Library（イギリス）において収集した1930年代以降の新聞記事（Guardian紙）検索データ約120点について精査し、本研究テーマに関係すると思われる記事を選別して翻訳作業を進めた。また日本社会における性別確認検査という知識の普及について把握するために、日本の三大紙を対象として検索作業と分析を行い、その結果について学会発表を行った。以上は主に「ｄ）社会への伝達と受容」に関する作業である。
「ａ）スポーツ医学界の組織化」「ｃ）医学界からスポーツ界への知識の伝達」に関する作業としては、2014年度には不十分に終わった国際オリンピック委員会（IOC）医事委員会、国際スポーツ医学連盟（FIMS）、IOC医事委員会委員長に関わる史料・資料収集をIOCオリンピック研究センター（ローザンヌ、スイス）において行った。2014～2015年度にわたって収集したIOCならびにFIMSに関わる史料・資料は膨大であり、目下整理と分析を進めている。
「ｂ）性科学的知識」については関連する国内外の文献を収集した。それらの内容を精査し、検討・分析すべき部分を選別して翻訳作業を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2015年度はａからｄの各パートにおいて史料・資料の整理と分析に多くの時間を費やした。収集した史料・資料が膨大であるため、その作業は2016年度も継続して行う必要があるが、おおむね順調に進んでいる。そうした作業の部分的な成果は、いくつかの口頭発表や論文として公表されている。
「ｄ）社会への伝達と受容」に関しては2015年度にアメリカにおいて現地調査を実施して資料を収集する予定であったが、諸々の理由により実現しなかった。この対応としては、以下でも説明するように、データベースを使ったインターネット経由の検索作業に切り替える。
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| Strategy for Future Research Activity |
ａからｄの各パートにおける作業はおおむね順調に進んでいる。ただし収集した史料・資料が膨大であるため、2016年度もそれらの整理・分析作業を集中的に行っていく必要がある。その作業効率を上げるために、週末や長期休暇中に作業日を設定し、少人数のグループで集中的に作業を進める予定である。
また現状では、2015年度までの作業を通じて得た成果が各パート内、あるいは各研究分担者内にとどまっているため、2016年度はそれをプロジェクト全体のものとして共有していく必要がある。これについては当初の予定通りではあるが、プロジェクト内の研究会の回数を増やし、成果の共有を進めていく。
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| Causes of Carryover |
2015年度に実施予定であったアメリカでの調査は、調査担当者の日程上の都合により実施できなかった。また購入予定であった資料（洋書）の刊行（2015年3月予定）が2015年5月に変更になったため、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
アメリカの現地調査については、現時点でも担当者間の日程調整がついていない。そのため、現地調査を行う代わりに、収集する予定である現地の新聞をデータベース化されているものに限定し、日本国内からインターネットを介した検索作業に変更する。アメリカ現地調査の交通費は、このデータベースの使用料ならびにそれらの翻訳費用等にあてる。
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