2016 Fiscal Year Annual Research Report
A study to design and identify successful strategies for promoting physical activity based upon various behavioral characteristics, personality traits in individual workers
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26350859
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| Research Institution | University of Occupational and Environmental Health, Japan |
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Principal Investigator |
江口 泰正 産業医科大学, 産業保健学部, 准教授 (70512185)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 彰臣 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助教 (70619767)
太田 雅規 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (70341526)
大和 浩 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (90248592)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 身体活動・運動 / 継続法 / 労働者 / 性格特性 / 欲求特性 / 健康保持増進 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、運動を含む身体活動量の向上指導のあり方について、その継続の動機づけ要因として、1．個人の欲求特性との関連性、および個人の性格特性との関連性、2．職場の施設や風土などの環境との関連性、の観点から調査、分析することを目的とした。26～28年度にかけて、個人へのアンケートは1,020名から回答を得ることができた。また企業等における運動への取り組みに関しては17社から情報を得ることができた。これらのデータを随時分析し、その結果を毎年度学会等で発表してきた。平成28年度は、第34回産業医科大学学会、および第14回国際行動医学会において発表した。特に後者では、運動仲間の有無は全体的にみると継続率には関連がない可能性が示唆され、さらに5つの性格タイプ別に見ると、統制性の高い群においてのみ、1人で実施している群の方が継続率が有意に高かったことを報告した（この時点での有効回答者数は579名）。
本研究期間に報告してきた結果をまとめると、労働者の運動継続を支援する指導法として、①運動そのものを楽しむ、②距離や回数などの達成したい目標を設定する、③自分なりの居場所をみつける、④勤務先より地域施設を活用する、⑤統制性の高い人は1人で実施する方が継続しやすく、その他は運動仲間の有無は関係ない、などのアドバイスが有効かもしれないということがわかった。これらは運動継続への新たなアプローチ法の可能性が示唆される非常に興味深い有意義な結果であった。一方、本研究はアンケートを中心とした横断的研究であり、因果関係については不明な点も多いため、今後はこれらのアプローチ法についての介入研究の実施が求められる。なお、本研究で得られたデータの分析は続けており、今後も様々な視点からの知見が得られ次第、随時論文等にまとめて公表していく予定である。
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| Remarks |
研究で得られたデータについては、引き続き様々な視点から分析中であり、今後も結果が得られ次第、随時論文等にまとめて公表していく。
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Research Products
(2 results)
