2017 Fiscal Year Research-status Report
言語発達アセスメントツールとしての「あいまい性課題」の開発
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26380896
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| Research Institution | Shokei Gakuin College |
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Principal Investigator |
小泉 嘉子 尚絅学院大学, 総合人間科学部, 准教授 (80447119)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飯島 典子 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (40581351)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | あいまいさ / 情報のなわばり認識 / ポライトネス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
申請者はあいまい性の理解を必要とする文末表現に着目し、文末表現の持つあいまい性と情報のなわばり認識がどのように理解されるようになるのかについて調査を行うことを目的とした。平成28年度までの研究より、あいまい性の理解については、なわばり認識だけでなく配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を含み込んだより複雑な要因空間を想定し、調査を行う必要性が考えられた。
そこで平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。具体的には、①配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにする。②上記の調査結果をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を明らかにし、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集することにした。平成29年は配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連についての質問紙調査の結果を報告し、これらの要因の関係を明らかにした（小泉・飯島・池田，2018）。また、あいまいさを評定する方法については、吉川(1992)、吉川・西村(1994)、山下利之(1992)のBetween集合（２つのファジイ集合の「間」を表す集合）を採用し，大学生を対象にモダリティ表現と情報のなわばりが確信度判断に与える影響について検討した（小泉・飯島、2017）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年まで検討事項だった2つの多重尺度図法の合成方法について、吉川(1992)、吉川・西村(1994)、山下利之(1992)のBetween集合を採用したことで、解決が得られた（この手法を用いた分析結果は小泉・飯島（2017）で発表済みである）。本年度に実施予定の調査の結果についても、この手法を用いることで分析が可能となるため、概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度までの準備をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を明らかにする。これらの調査により、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集する。
具体的には、①配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにする。②上記の調査結果をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を明らかにする。これらの調査により、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度までに得られた結果より平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。これに伴い平成29年は追加調査として①配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにすることとなった。残額分については、質問紙調査の調査協力者への謝金、学会（日本心理学会）への参加・発表に使用することとした。
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Research Products
(2 results)
