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2015 Fiscal Year Research-status Report

教師のライフコースに関する継続的縦断的調査研究

Research Project

Project/Area Number 26381042
Research InstitutionGakushuin University

Principal Investigator

山崎 準二  学習院大学, 文学部, 教授 (50144051)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 菅野 文彦  静岡大学, 教育学部, 教授 (30216288)
長谷川 哲也  静岡大学, 教育学部, 講師 (90631854)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords教師 / ライフコース / 継続的縦断的調査
Outline of Annual Research Achievements

本申請研究は、これまで1984年第1回調査以来約30年間に継続的に実施してきた6回の質問紙調査とその量的統計的分析、2回のインタビュー調査とその質的事例的分析を踏まえ、第7回目の質問紙調査と第3回目のインタビュー調査を実施し、過去のデータとの比較分析を行うものである。
研究初年度のH26年度は第7回目の質問紙調査を実施し、その結果分析を進めた。H27年度はその報告書を作成し、回答者に結果を還元した。またH27年度の中心的な研究作業は、第3回目のインタビュー調査の実施とその分析であった。調査は、8~9月にかけて、9名の現職教師に対して実施した。その内訳は、第8~12コーホートに属する7名がこれまでのインタビュー調査の約5~10年後の追跡調査にあたるものであり、新たに対象者に加えた第13コーホートに属する2名が新任期若手教師に対する第1回目の調査にあたるものであった。
9名のうち5名(男3名、女2名)が40歳代の中堅段階に入っていたが、家族や自分自身に降りかかる様々な問題(病気、家事・育児、我が子のいじめ・不登校など)に直面し、「個人時間」や「家族時間」での経験が教職生活に大きな影響を与えていた。また、いわゆる「中堅教師」となり、職場でのリーダー役、若手からの相談役を担う段階に入り、新たな教職生活の仕方を模索しつつあった。残りの4名(男2名、女2名)は、20歳代の若い教師たちであるが、特に新任2~3年目にある2名の教師は制度化された研修制度の中で指導を受けながら自立した教師としての一歩を踏み出そうとしている状況にあった。
背景としての時代状況とも関連させながら、さらに詳細な質的事例的分析を行っていく予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究初年度における研究計画であった質問紙調査とその量的統計的分析に関しては、まずは基礎的分析を終え、研究2年目にその報告書を作成、回答者に送付・還元することができた。
研究2年目における研究計画であったインタビュー調査とその質的事例的分析に関しては、当初予定していた対象者すべてに対して実施することができなかったが、40歳代および20歳代9名の現職教師に対して実施することができた。そのインタビュー記録をもとに、本研究メンバーによって集団的な分析と討議のための研究会を開催した。

Strategy for Future Research Activity

研究計画最終年度にあたるH28年度は、質問紙調査結果の基礎分析からさらに進めた量的統計的分析を行うこと、インタビュー調査の補充継続調査を行うとともに質的事例的分析を行うこと、その両者を時代背景の中に位置づけつつ全体を総括した最終報告書を作成する予定である。
その際に論点となるのは、中堅段階にある教師に対するインフォーマルな面も含みこんだサポート体制の在り方であり、初任期段階にある教師に対する自立を支え促すサポート体制の在り方である。
また、質的事例的分析とその描き方などに関するライフコース研究上の理論的再整備を図っていきたいと考えている。

Causes of Carryover

1.質問紙調査の報告書作成費が当初の支出見込予定よりも低額で済んだため。
2.インタビュー調査の当初予定対象者のうち数名が日程調整できずH28年度実施にずれ込んだため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

1.最終報告書作成費用に充てる。
2.未実施のインタビュー調査対象者との日程調整を進め実施するとともに、H27年度実施した対象のうち数名に関して継続調査を実施する予定であり、その費用に充てる。

  • Research Products

    (1 results)

All 2015

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] 教師の現状と教師教育研究の課題2015

    • Author(s)
      山﨑準二
    • Journal Title

      日本教師教育学会年報

      Volume: 24 Pages: 30-40

    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2017-01-06  

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