2017 Fiscal Year Annual Research Report
Do local land use changes give effect to the urban climate for a long period?
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26420631
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
客野 尚志 関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (80322725)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 都市化 / ヒートアイランド / 条件付き空間的自己回帰モデル / GIS / 土地利用変化 / MCMC / ベイズモデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、成熟社会下の都市域を対象に、局所的な都市化が周辺の都市化を惹起するか、そしてそれにより発生する都市の気温上昇の程度はどの程度と見積もられるのかという点を検証するための予測モデルを開発し、そのモデルに基づく数値シミュレーションを実施した．予測モデルについては、試行錯誤の結果、条件付き空間的自己回帰モデルを拡張したモデルが最適であると判断した．実装に当たっては、ベイズモデルを採用し、これにより周辺の都市化が注目している地区に与える影響力のランダム性、すなわち場所により変化することを許容しつつ、そのランダム性をコントロールすることが可能となった。その結果、普遍性と説明能力を兼ね備えたモデルとして提案することができた．
モデルによる分析をとおして、都市化に影響する要因とその影響力を妥当に評価し、さらに周辺の都市化の影響を示すパラメータの値を地区別に推定することに成功した．この値には地域による傾向が見られ、都心部および都心からやや離れた郊外部において正の値をしめし、その一方で都心のごく近縁や臨海部や都市の辺縁では負の値を示した．
またこのモデルを用いて、将来的な土地利用変化とそれにともなう気温上昇の予測シミュレーションを行った．その結果、地域全体としてみれば、初期の都市化の程度によらず、将来の建物用地の面積の変化量はほぼ一定の値を示し、また気温変化の平均値も地域全体でみると初期の都市化のシナリオによる顕著な差異は確認されなかった．しかし、土地利用変化および気温変化の地理的分布、確率的分布をみると、それらの現象は全体には影響を及ぼさないものの、局所的には顕著な影響を与えることが明らかにされ、都市化の激しい地区では気温上昇の幅は最大で2℃程度となり、都市化が発生した地区とその近傍では相当量の都市化と気温上昇が発生する可能性があることが結論付けられた．
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Research Products
(1 results)
