2014 Fiscal Year Research-status Report

ゴシック壁面線条化の始動段階においてリブヴォールトが果たした主導的役割の立証

Research Project

Project/Area Number	26420652
Research Institution	Daido University
Principal Investigator	佐藤達生大同大学, 工学部, 教授 (40131148)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords	線条化 / ゴシック建築 / ノルマンディー / イール・ド・フランス / シャフト / 独立性 / 断面形状 / 実測
Outline of Annual Research Achievements	ゴシック建築をロマネスク建築から区別する最も重要な特質が壁面構成要素の線条性の強さにあることから、この特質の獲得過程がゴシック建築形成の主要な過程であると考えられる。本研究の目的は、(1)この過程を始動させたのはリブヴォールトの導入であり、(2)この過程はイール・ド・フランス地方だけでおこった、とする筆者の仮説を遺構調査によって実証することにある。この過程は、具体的には線条要素（シャフト）の丸さが明瞭になり、シャフトの壁面からの独立性が高くなる過程である。本研究では、11世紀末～12世紀初期のイール・ド・フランスとノルマンディーの教会堂の、リブヴォールトを架けた教会堂とそうでない教会堂のシャフトの断面形状を比較することにより、仮説を実証する。平成26年度は、ノルマンディーの13教会堂について、9月27日～10月6日の実質7日間、現地調査を実施した。これらの教会堂の支柱の形状を、目視によって観察記録するとともに実測し（各教会堂につき2～6本程度）、さらに写真撮影をおこなった。ノルマンディーの教会堂支柱の入隅シャフトは、リブヴォールト架構以前には、支柱の入隅に半分近くが貫入するものと、予測していた。しかし、多くの教会堂で、入隅に貫入するシャフトとともに、入隅に接するシャフトが見られたことは、予想を裏切る新しい知見であった。また、リブヴォールト架構以前にも、支柱の入隅に接する若干のシャフトが存在することも、新たな知見であった。リブヴォールトの発生と入隅に接するシャフトの関係は、ゴシック建築の線条性の発達にとって重要な検証項目であることから、この現象の意味を解明する必要があるとの認識を得た。国内における作業としては、現地で得た数値データ、目視記録、および写真から支柱断面図の作成をおこない、シャフトの断面形状を視覚化した。さらに関連写真記録のデジタル変換を作業おこなった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 計画ではノルマンディー5遺構、イギリス5遺構の調査を行う予定であったが、調査期間の短縮により、イギリスでの遺構調査を実施できなかった。またイギリスのコートールド美術研究所のポール・クロスリー名誉教授との研究打ち合わせを、実施することができなかった。この調査期間短縮の理由は、筆者が勤務先で役職（副学長）についたために、長期間職場を離れることができなかったことにある。
Strategy for Future Research Activity	26年度のノルマンディー現地調査において、(1)支柱の入隅に貫入するシャフトとともに、入隅に接するシャフトが見られたこと、また、(2)リブヴォールト架構以前にも、支柱の入隅に接する若干のシャフトが存在することは、新たな知見であった。リブヴォールトの発生と入隅に接するシャフトの関係は、ゴシック建築の線条性の発達にとって重要な検証項目であることから、この知見は本研究計画遂行に影響を与える。すなわち、今後は(1)(2)のような事例を念頭に入れると、さらに幅広い調査が必要である。たとえば内陣入口のトライアンファル・アーチに見られる入隅シャフト――とくにイギリスの小教会堂に多く見られる――などを、調査対象に加える必要がある。これらの対象は、国内において、主として各種文献等の調査から収集する。 27年度には、26年度に実施できなかった対象も含めてイギリスにおける現地調査（10日間程度）をおこなう。調査対象は、交付申請書に記載の教会堂に加え、上記の文献調査によって選定された教会堂を加えて行うものとする。イギリスの調査では、コートールド美術研究所のP.クロスリー名誉教授に面会して、研究実施と論文作成上の問題について教示を得る。
Causes of Carryover	平成26年度より勤務先の役職者（副学長）に就任したため、現地調査期間とエフォートを十分に確保できず、研究費の支出が予定より下回ってしまった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	26年度分の残額を平成27年度、28年度、29年度にそれぞれ分散させ、主として調査期間の延長（場合によっては2期に分ける）ならびに国内作業量の増加によって、計画を遂行する。