2014 Fiscal Year Research-status Report
ビロウの杜の起源：隔離分布は植物の文化的利用によってもたらされたのか？
| Project/Area Number |
26440219
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
山田 俊弘 広島大学, 総合科学研究科, 准教授 (50316189)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 俊明 広島大学, 国際協力研究科, 特任准教授 (40391106)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 集団遺伝 / 系統地理 / マイクロサテライト |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
ビロウ（Livistona chinensis var. subglobosa）は、琉球・薩南諸島に分布するヤシ科の植物であるが、九州北部や四国南西部など、分布の中心から遠く離れた島嶼部にも隔離的に分布している。こうした隔離分布について、遺存種仮説や海流散布仮説が提唱されているが、ビロウが自生しない本州においてもビロウは宮中や神社の祭祀において重要な役割を果たしてきたことから、古代琉球とヤマトの文化交流の結果、九州・四国に持ち込まれ定着したとする説もある。本課題は、分布域全域を包含する集団を対象にしたマクロサテライトマーカーを用いた遺伝解析から、隔離ビロウ集団の起源解明を目的とするものである。
初年度にあたる平成26年度は、（１）分布域全域を対象とした遺伝解析用試料の採集およびDNA抽出、（２）多型性・汎用性の高いマイクロサテライト遺伝マーカーの選抜、および（３）選抜された遺伝マーカーを用いた予備的解析を行った。
（１）については、23集団から計408個体を選定し、試料の採集およびDNA抽出を行った。（２）については、近縁種であるオガサワラビロウおよびオーストラリアビロウで開発された20マーカーについて予備実験を行い、効率的な増幅が可能な13遺伝子座を選抜した。また、（３）予備解析の結果、薩南諸島および隔離集団が、最終氷期以降など、比較的最近の分布拡大によって形成されたことが示唆された一方で、こうした近年の分布拡大では説明できない隔離集団も確認された。
なお、これらの成果については、第62回日本生態学会大会でポスター発表を行っている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、分布域全域を包含する集団を対象にした試料採集が必要となるが、調査対象となるビロウ個体・集団もしくは調査対象地の多くが、国や県、市町村の天然記念物に指定されているため、調査時および試料採取時には、事前に文化庁より調査・採取許可の取得が必要であった。しかしながら、研究協力者からの既存試料の提供および採取許可申請の補助等により、予定よりも早く試料採集が行え、遺伝解析を行う十分な時間を確保できた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度においては、マイクロサテライト遺伝マーカー13座を用いて解析を行い、一定の成果を上げることができた。一方、隔離ビロウ集団の起源解明にあたっては、集団の成立年代を正確に推定する必要があり、そのためには多型性の高い、より多くのマイクロサテライト遺伝マーカーが必要となる。
現在、次世代シーケンサーを用いて対象種のゲノム情報の取得を行っており、200万リードの塩基配列データが得られている。平成27年度は、この塩基配列情報をもとに、20座程度のマイクロサテライト遺伝マーカーを新たに開発し、これらを用いて解析を行うことで、隔離ビロウ集団の起源解明を試みる予定である。
|
| Causes of Carryover |
島嶼部の生息するビロウを採取するため船舶による移動が必要であったが、悪天候のため予定されていた船便がキャンセルとなった。このため 当初予定していたサンプリングが一部できなかったため、差額が生じた。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
一部サンプリングができなかった集団に対しては、引き続き天候が良好な時にサンプリングを行う。このための費用として差額分は次年度に用いる予定である。
|
Research Products
(1 results)
