2015 Fiscal Year Research-status Report
学生と教員が協働する診療参加型実習eポートフォリオの教育効果と持続可能性の検証
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26460613
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| Research Institution | Tokyo Medical University |
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Principal Investigator |
ブルーヘルマンス ラウール 東京医科大学, 医学部, 准教授 (50424601)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青木 昭子 東京医科大学, 医学部, 准教授 (80315811)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | eポートフォリオ / eラーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、診療参加型臨床実習におけるeポートフォリオの高い教育効果と持続可能性の検討と実現に向けて、下記を実施した。
(1) 第5学年の臨床実習および第6学年の選択実習において、症例の記録、実習に関する省察、指導医とのフィードバックのやりとりなどを行うeポートフォリオを5診療科に導入した。 (2) 第1学年の早期臨床体験実習において、学生が自習の度に日誌を書き、学期末に日誌エントリが根拠となり、学習到達目標（コンピテンシー）の達成度について振返りを行うeポートフォリオを導入した。 (3) 本学のメンター制度である相談教員制度において、3名の指導教員に協力を得てeポートフォリオを導入した。結果として、eポートフォリオの利用がほとんどなかったため、相談教員制度におけるeポートフォリオの導入は今後中止する。 (4) 診療参加型臨床実習において、学生をeポートフォリオ利用群と非利用群に分け、Significant Event Analysis (SEA)シートの内容を比較検討することによりeポートフォリオを利用することの有用性の検討を行う予定だったが、eポートフォリオを導入できた診療科が5診療科で、予定より少なかったため、下記(2)の調査のみに変更した。 (5) eポートフォリオの教育効果と持続可能性を調べる目的で、平成27年度にeポートフォリオを導入した診療科で実習した5年生（5年生全員）および6年生（その診療科を選択した6年生のみ）を対象に質問票調査を行った。1年生に関しては、通常の学期末に行う授業評価アンケートの中にeポートフォリオについて意見を求めた。(5)の結果に基づいて、それぞれのeポートフォリオ・プログラムの電子システム・中身・運用体制の改良を行った。 (6) 本学eラーニングシステム「e自主自学」を用いて、学生を指導医、看護師、学生が360度評価し、被評価者にフィードバックできるシステムを更に改良し、引き続き第6学年の全診療科における臨床実習の評価に使用した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
計画では、平成27年度には臨床実習において多くの診療科にeポートフォリオを導入し、その教育効果および持続可能性を調査する予定だったが、協力を得て導入できたのは高学年の実習において5診療科のみであった。そのため、予定していた調査は困難だったが、eポートフォリオが導入された診療科／科目においてeポートフォリオを利用した学生の質問票調査のみに変更した。その結果、eポートフォリオの教育効果が大きいことが示唆された。eポートフォリオ導入の規模は計画よりやや遅れをとっているが、導入されたeポートフォリオの効果の観点からは予想以上のものである。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初計画では、平成27年度よりeポートフォリオを多くの臨床実習科に導入し、平成28年度に全診療科に導入する予定であったが、導入が遅れ、直ちに全診療科へ導入することは困難になった。平成28年度に平成27年度の倍の10診療科に導入する目標に変更する。平成28年度中に第1学年の早期臨床体験実習におけるeポートフォリオおよび第5・6学年におけるeポートフォリオのプログラム評価を行い、教育効果と持続可能性を検証する。これ以外の変更はなく、平成28年度の計画通りに実施していくため、平成28年度中に遅れを取り戻すことが可能であると考える。
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| Causes of Carryover |
少額の端数を繰り越したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度分と合算して使用する。
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