2016 Fiscal Year Annual Research Report
Social epidemiological research on the health effect and mechanisms of gender norm.
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26460744
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
本庄 かおり 大阪大学, 薬学研究科, 招へい准教授 (60448032)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
磯 博康 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (50223053)
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
野田 愛 (池田愛) 順天堂大学, 医学部, 特任准教授 (10616121)
中谷 友樹 立命館大学, 文学部, 教授 (20298722)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ジェンダー / 社会疫学 / 健康格差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、社会的役割、介護、家庭と仕事の対立、雇用形態と生活習慣、健康指標との関連を検証し、家庭や仕事に関連する要因と社会環境要因の健康影響とその生成メカニズムの解明することを目的とする。
平成28年度は、JPHC-NEXT研究の個人データの収集・クリーニングを完了し、家庭と仕事の対立、介護、雇用形態と健康（自覚的健康感など）との関連に関する解析を進めた。収集されたJPHC nextデータを用いて、仕事や家庭生活に係わると自覚的健康感の関連を横断的に分析し論文化した。その結果、家庭と仕事の葛藤が高い人の自覚的健康感が悪く、その関連は特に社会経済的に弱い群でより強い傾向がみられた。また、非正規雇用者や自営業者は正規雇用者と比較して、自覚的健康感が悪い人の割合が高いことも把握した。さらに、女性を対象に介護の有無の健康影響に関する記述分析の結果、介護のある女性において、ストレスが高く、抑うつ傾向が強く、望ましくない生活習慣を持つ人の割合が高い傾向がみとめられた。
次に、家庭における役割の健康影響に関して、婚姻形態の変化、家族構成の変化と脳卒中リスクの関連について別データ (JPHCデータ)を用いて分析し論文化した。配偶者の喪失は家族構成の変化の中でも健康に最も影響が強いとされているが、本研究においても、男女ともに強い関連がみられ、男女差はなかった。しかし、その関連は家族形態や就労の有無といった背景による影響には男女差が顕著にみられた。親との同居がある男性では、配偶者の喪失によるリスクの上昇が見られないのに対し、女性ではそのリスクが加重されるという男女で異なる結果であった。また、別の研究では家族の喪失は男女共に脳卒中リスクの上昇がみられるが、家族の増加は女性においてのみリスク上昇がみられた。
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