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2014 Fiscal Year Research-status Report

乳幼児中耳貯留液の診断における1000Hzティンパノメトリーの有用性の検討

Research Project

Project/Area Number 26462558
Research InstitutionOkayama University

Principal Investigator

片岡 祐子  岡山大学, 大学病院, 助教 (10362972)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 菅谷 明子  岡山大学, 大学病院, 医員 (20600224)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords1000Hzティンパノメトリー / 新生児聴覚スクリーニング検査 / メゼンカイム / 先天性難聴
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、新生児聴覚スクリーニング検査(Newborn hearing screening、以下NHS)で要精密検査となった児(耳)の中で、中耳貯留液、貯留物の存在が原因である児を1000Hzティンパノメトリーによりどれほどの精度で検出できるか検証することである。
平成26年度、平成27年度は、当院もしくは検査協力機関を受診したNHS要精密検査児に対して、初診時、生後3~6ヶ月時、9~11ヶ月時の①顕微鏡もしくは拡大鏡下での鼓膜所見、②他覚的聴力検査(ABRもしくはASSR)結果、③BOA、COR結果、④226Hzおよび1000Hzティンパノメトリー検査を行う予定であった。また、NHSで両耳パスであったが何らかの理由により、当院もしくは協力施設を受診した生後6ヶ月未満の児、NHS片耳要精密検査であった児においても、226Hzおよび1000Hzティンパノメトリーを実施することにしていた。
1000Hzティンパノメトリー機器の選定に時間を要したため、本年度は主に考察の基礎となるパイロットデータを収集した。現在のところ、乳児期早期の1000Hzティンパノメトリーの有用性も波形を解析する限りでは2峰性であったり、ピークが出現しにくかったりする傾向が強く、226Hz比較して明確なメリットは証明されていない。今後症例数を増やしていくことで、1000Hzティンパノメトリーの有用性と限界について検証する予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成26年度、27年度は「新生児聴覚スクリーニング検査要精密検査児(耳)の1000Hzティンパノメトリー評価」「正常聴力児(耳)の1000Hzティンパノメトリー評価」を予定している。目標症例数はそれぞれ120例、100例である。
現在のところ、43児に検査を実施している。内訳としては、NHS両側要精密検査8例16耳、片側要精密検34例(要精密検査34耳、異常なし33耳)、NHS両側異常なし症例2例4耳に対し、視診に加え、1000Hzティンパノメトリーおよび226Hzティンパノメトリー、ASSR、DPOAE等を行っている。
1000Hzティンパノメトリー新機種の販売を待って購入したため、現時点では目標症例数には到達できていないが、今後も検査を継続していく予定である。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は、平成26年度と同様に「新生児聴覚スクリーニング検査要精密検査児(耳)の1000Hzティンパノメトリー評価」および「正常聴力児(耳)の1000Hzティンパノメトリー評価」のデータ収集および解析を行う。本邦では正常児(耳)の1000Hzティンパノメトリーに関する研究もされていないため、まず正常児のデータ収集を行う。また、初回検査を実施した症例の2回目以降の検査データの経時的変化を解析する。ティンパノグラムの解析法としては、海外の研究ではJerger、Marchant、Keiの分類方法が報告されているが、それらの評価方法に関しても適切であるか否かを検証する予定である。

Causes of Carryover

平成26年度、購入予定であったティンパノメトリー機器は、申請当初は本邦で唯一1000Hzティンパノメトリーが測定可能なものであった。ただ、購入前にデモを行ったところ、本研究に必要なデータ収集には向いていないと判断した。他の会社の新製品などを試用した上で、別製品が現段階では研究に最も適していると判断した。申請時に予定していた機器と比較すると高額であるため、平成27年度の研究費より10万円の前倒しを申請し、購入したが、想定よりも安く購入できたため未使用r額が生じた。
平成27年度の直接経費は減額となっているが、研究自体は大幅な変更なく実施する予定である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成27年度の直接経費は減額となっているが、研究自体は大幅な変更なく実施する予定である。

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Published: 2016-05-27  

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