発達障害のある看護学生の看護実践適応に向けた教育プログラムの開発

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26463240
• Research Institution: Yamanashi Prefectural University
• Principal Investigator: 遠藤 みどり 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (90279901)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 井川 由貴 山梨県立大学, 看護学部, 講師 (20453053) ; 山本 奈央 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (30509427) ; 池松 裕子 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50296183) ; 坂本 玲子 山梨県立大学, 人間福祉学部, 教授 (50300124) ; 江川 幸二 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (90276808)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 発達障害 / 看護学生 / 看護学教育

Outline of Annual Research Achievements

研究では、看護学生の困難な学習上の問題を発達障害の関連性も含めて検討した上で、看護学実践にかかわる能力の要素と関連させ、学習課題の解決に向けた教育プログラムを構築することにある。平成26年度は、研究者間で文献検討や協議を定期的に開催し、第1段階として、看護学生の実習前に使用可能なスクリ-ニングツ-ル(案)を作成することを目的とした。ただし、スクリ-ニングの活用により種々の疾患等も関連することから発達障害の疑いのある看護学生と広く定義し研究を進めた。
先行研究により抽出された13項目の看護学生の学習困難な行動特性と、『困り具合に関するセルフチェックリスト』(36項目6因子)を参考に20項目を抽出した。『困り具合に関するセルフチェックリスト』は、信頼性は確認されているが妥当性は十分に検討されていない状況であるが、AQ(自閉症スペクトラム指標)よりは傾向として把握できる可能性があるととらえた。ただし、抽出した項目が実践適用力や看護実践に必要なこと等を測定する項目との関連性をさらに吟味し、項目を洗練させる必要性が課題となった。また本スクリ-ニングツ-ル(案)は、発達障害を特定することが目的ではなく、実践力を育成・強化するための学生へのま支援体制の充実を図ることを目的としているため、研究遂行に当たっては、その都度、目的を確認しながら協議・検討することにした。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成26年度の目標は、発達障害の可能性のある看護学生が直面する学習困難を早期に発見・対処するためのスクリ-ニングツ－ル案を明確に打ち出す予定であった。発達障害の可能性のある看護学生に関する先行研究が少なかったため、申請者らの調査結果を基に、学習困難を有する大学生の『困り具合に関するセルフチェックリスト』等も参考に素案を作成した。しかし、妥当性や信頼性についての検討が十分に行えなかった。また、参考としたチェックリストの開発者への照会も行っていないため、素案の作成にとどまっている。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は試作したスクリ-ニングツ-ルの妥当性について、早期に専門家をまじえて助言を得る予定になっている。専門家からの助言・指導を得たのちに、先行研究での調査協力に意欲的であった養成機関に依頼し、スクリ-ニングツ-ル(案)について最終協議を行い、その上で教育プログラムの枠組みを検討する。スクリ-ニングツ-ルの教育プログラム(案)への組み入れ可能性を検討するとともに、看護学生の修得すべき実践能力の要素と学習困難な行動特性との関連性を検討し、看護実践における学習困難状況に対する課題対応の実際的方法について検討する。プロジェクトチ-ムでの会議を2～3ヶ月に1回程度開催し、十分な検討を進めていく。

Causes of Carryover

平成26年度は、専門家への助言は研究者とのメ-ルでのやりとりであったり、謝金等もアルバイトの雇用、会議も一部メ-ル会議などで行ったが、平成27年度はすでに専門家からの直接の助言・指導の機会が予定されており、謝金や研究協力者の旅費などが必要になるため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

県内外の専門家の指導・助言に一人50,000円程度が見込まれること、研究協力者への会議参加のための県外者の旅費一人30,000円として2名分、県内者3名分の旅費一人6,000程度を充てる。