2017 Fiscal Year Research-status Report
外来ー病棟一元化による看護師の患者・家族包括的在宅移行支援力育成プログラムの開発
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26463286
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| Research Institution | Ishikawa Prefectural Nursing University |
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Principal Investigator |
丸岡 直子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (10336597)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 一美 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (30279905)
武山 雅志 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (50381695)
石川 倫子 石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (80539172)
吉田 千文 聖路加国際大学, 看護学部, 准教授 (80258988)
樋口 キエ子 群馬医療福祉大学, 看護学部, 教授 (60320636)
田村 幸恵 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (20336605)
田淵 知世 (中嶋) 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (60638732)
林 静子 石川県立看護大学, 看護学部, 講師 (30346019)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 在宅療養移行支援 / 退院支援 / 退院調整 / 外来ー病棟連携 / 地域包括ケア / 外来看護師 / 病棟看護師 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
アクションリサーチの手法を用いて、臨床の看護師グループ（研究参加者）と研究者グループが協働し、外来-病棟連携による在宅療養移行支援における目標（願い）を明確にしたうえで、臨床現場の課題に応じた教育プログラムの提供や課題解決の提供を行いながら、システム構築を目指した。この過程における、研究参加者の在宅療養移行支援に対する考えや行動の変化を質的データ（面接や検討会での発言内容）から明らかにするとともに、外来看護師および病棟看護師の在宅療養移行支援の実施状況を平成28年度に開発した在宅療養移行支援質指標を用いて、アクションリサーチの前後に調査を実施し、その変化を分析することとした。
I県内の中規模急性期病院から研究協力を得て、20名の研究参加者と3名の研究者を中心とした研究グループにより平成29年8月より１年間の予定で検討会を開始した。まず、研究グループでは、患者が望む場所で生活者として生きるための支援を受け、安心して暮らすことを目指したPerson Centered Support Systemの構築を目指すこととした。検討会は４回実施し、研究参加者自身および所属部署の課題の把握、目標の設定と方策についてGROWモデルを用いて検討した。研究参加者の検討会における発言内容は、アクションリサーチ開始時と半年後では、在宅療養移行支援の問題要因は他部署にあるとの認識から、看護師自身の関心や知識不足によるものであることに変化した。また、外来-病棟連携による在宅療養移行支援を推進するシステムの提案を行い、稼動につなげた。
外来看護師および病棟看護師の在宅療養移行支援の実施状況は、アクションリサーチ開始前（平成29年7月）と中間（平成30年2月）に実施した。２時点とも、患者の在宅療養生活における課題アセスメントの実施率は高いが、情報の共有や退院後の在宅療養維持への支援は低い実施率であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
アクションリサーチは平成29年8月より開始し、研究協力病院との検討会を1～2ヶ月に1度のペースで開催している。GROWモデルを活用しながら、研究グループの目標を達成するための課題とその方策については明確になり、取り組んでいる状況である。アクションリサーチ前と中間のデータ収集は予定通り実施し、分析を進めている。アクションリサーチの期間を１年間と設定して進めており、研究期間を延長したことで研究成果を十分に検討できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間の延長が承認され、アクションリサーチは平成30年7月で終了予定である。研究期間内に研究参加者のシステム構築や在宅療養移行支援に対する考えや行動を質的データから、また研究協力病院の看護師の在宅療養移行支援活動については、平成28年度に開発した在宅療養移行支援質指標を用いた質問紙調査から明らかにする予定である。
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| Causes of Carryover |
（理由）アクションリサーチ期間が約半年残しており、インタビュー内容の逐語録作成経費、交通費、約350名を対象とした質問紙調査経費および成果発表の旅費が次年度に繰り越すこととなった。
（使用計画）平成30年7月にはアクションリサーチが終了し、終了時点でのインタビューと質問紙調査を実施する。また、成果発表を看護系学会で発表予定である。
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