2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a living assistance program for individuals with impaired higher brain functions who live at home and their families and its validation
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26463334
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| Research Institution | Hokkaido University of Science |
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Principal Investigator |
高山 望 北海道科学大学, 保健医療学部, 講師 (50451399)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 裕子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (40336409)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | リハビリテーション看護 / 高次脳機能障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．目的：在宅高次脳機能障害者と家族に対する生活支援プログラムを、事前事後テストデザイン（準実験）を用いて実施し、プログラムの効果の検証をすることを目的とする。
２．これまでの研究成果：同意の得られた当事者5名、家族6名、合計11名を分析対象とした。全当事者は「達成可能な目標とその対策」を立案し、うち3名は記憶や注意に関する目標を設定し達成度が高かった。他2名は「対人関係やコミュニケーション」に関する目標を設定し達成度が低かった。当事者の変化としては、①行動の特徴：全当事者のTBI-31に改善が認められ、健忘性の縮小化、感情面や課題遂行力の改善が認められた。②認知機能：全当事者のMMSEは一定水準で、作業記憶に改善がみられた。③ADL:全当事者のIADLに改善がみられたが、介入終了後1ヶ月には介入前の状態に戻った者もいた。家族の変化としては、ほぼ全家族の介護負担感が軽減し、QOLが向上した。介入終了後1ヶ月には、介護負担とQOLともに介入前の状態に戻った。具体的な家族の支援として、B氏の母親は、当事者に対して目標設定の難しさを理解し、達成できなくてもよいことを保障していた。また、C氏の母親は、精神的安定や自主性を尊重しつつ生活能力の向上を支援していた。他に、B氏、D氏の母親は、家族間で役割分担をしながら多重課題を支援していた。
３．考察：高次脳機能障害をもつ当事者は、本プログラムを実施する中で、知的気づき、体験的気づき、予測的気づきが深まった場合は、目標達成に至り、そのことが健忘性、作業記憶、IADLなどの改善につながったと考えられる。家族に対しては、介入前後で介護負担感の軽減とQOLの向上が確認できたという点で、一定の効果があった。しかし、当事者・家族とも効果が一時的であったことから、プログラムの効果を維持するためには、継続プログラムの必要性が示唆された。
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