2015 Fiscal Year Research-status Report
不適切な養育の家族に対応する小児看護師のための学習プログラムの作成とその効果測定
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26463437
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
鎌田 佳奈美 摂南大学, 看護学部, 教授 (30252703)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻 佐恵子 北里大学, 看護学部, 講師 (70422889)
池田 友美 摂南大学, 看護学部, 准教授 (70434959)
亀田 直子 摂南大学, 看護学部, 助教 (70737452)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 子ども虐待 / 子育て支援 / 看護 / 学習プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、医療機関において虐待あるいはその疑いのある家族（以下不適切な養育の家族とする）に対し積極的な子育て支援ができるよう、子どもに関わる病棟および外来の看護師(以下、小児看護師とする）のための学習プログラムを作成し、その効果を測定することである。2014年度は、医療機関における小児病棟を対象に不適切な養育の家族支援のための学習プログラムを実施した。学習プログラムはこれまでの知見をもとに、内容構成および方法を検討した。計7回の学習会を実施した。今年度は学習プログラムに参加した小児看護師6名を対象に面接調査を実施した。研究参加者の看護師経験年数は11年から31年であり、平均は18.5年であった。小児看護経験年数は3年から17年で平均9.5年であった。
小児看護師の語りの内容から【看護師の認識・行動の変化】【病棟全体の変化】の2カテゴリーに分類できた。以下、サブカテゴリーを＜ ＞で示した。【看護師の認識・行動の変化】のカテゴリーは＜養育支援への意識の高まり＞＜親を理解しようとする姿勢＞＜観察の視点の広がり＞＜養育支援に向けた行動＞の４サブカテゴリーから成った。学習会への参加を通じて、看護師は積極的に養育支援の必要性を認識し、親を責めることなくありのままを受け入れ、理解しようとする小児看護師の姿勢が示された。【病棟全体の変化】のカテゴリーでは、＜養育支援・他機関連携の意識＞＜支援的な雰囲気＞＜継続支援に向けた動き＞の３サブカテゴリーが含まれた。支援的な環境の中、個人の気づきを話し合ったり、相談できるようになったことで、継続支援に向けた行動がとれるようになったことが語られた。以上、学習プログラム(案）の効果要因として、調査結果から得られた学習会内容を取り入れたこと、決定権をもつ管理的立場にある人を巻き込み実施できたことなどが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、学習プログラム(案）を実施し、その評価として研究参加者である看護師に面接調査を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、実施した学習プログラム(案）の評価を行うために、面接調査結果を研究者間で詳細に分析を行い、その修正点および追加点を明確にし、学習プログラムの完成を目指す。さらに、学習プログラム評価指標を作成するため、研究者全員で前年度の面接結果を詳細に分析する。指標作成に必要な資料収集を行い、面接の分析結果を踏まえ、それらを統合していく。さらに、学習プログラムを実施する施設との連絡・調整を行い、具体的な実施方法、内容を検討する。
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| Causes of Carryover |
5回の研究会議を予定し、分担研究者の神奈川-大阪間の交通費を計上していたが、一部Web会議を実施したり、学会会場で打ち合わせを実施でき、旅費が削減できた。また、目標としていた面接対象者数が確保できなかったため、調査協力者への謝金、音声データ起稿にかかる委託費用が予算計画を大幅に下回った。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度は、収集したデータの分析結果からプログラム効果指標を作成する。そのための研究会議を年間数回の研究会議を開催する。また、新たに学習プログラムを実施する病院を模索し、効果指標を用いて評価を行う。そのために、対象となる病院の情報およびデータ収集等のための交通費を使用する。
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