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2015 Fiscal Year Research-status Report

高齢者入居施設における疼痛管理教育プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number 26463475
Research InstitutionNaragakuen University

Principal Investigator

田中 和奈  奈良学園大学, 保健医療学部, 准教授 (90511155)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 百瀬 由美子  愛知県立大学, 看護学部, 教授 (20262735)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords高齢者入居施設 / 疼痛管理
Outline of Annual Research Achievements

日本の高齢者入居施設における疼痛管理の現状は欧米に比べて遅れており、適切に高齢者の痛みの評価と管理を行うためには、施設に勤務する看護職に対する高齢者の疼痛の特徴を考慮した疼痛教育が必要である。そのため、本研究は日本の高齢者入居施設における疼痛管理の質向上を目指し、看護職を対象とした高齢者入居施設における疼痛管理教育プログラムの開発を行うことを目的とする。
平成26年度は、高齢者入居施設に勤務する看護職が自信を持って高齢者の疼痛評価を行うために必要と思われる教育内容についての把握と日本の高齢者入居施設における疼痛管理の課題を明確にするために、高齢者入居施設3施設に勤務する看護職を対象に半構成的面接調査を行った。
平成27年度は前年度に実施した面接調査の結果について逐語録を作成し、高齢者看護の専門知識を有する研究分担者および研究協力者と共に内容分析を行った。その結果、高齢者入居施設に勤務する看護職が高齢者の疼痛管理に関する研修会で受講したい教育内容が明らかとなった。また、平成26年度の面接調査結果から、高齢者入居施設に勤務する看護職が行っていると考えられる疼痛管理の項目とChodoshらが作成した疼痛管理の質評価指標7項目を加えた質問項目を含む質問紙を作成した。
今後は、作成した質問紙を用いて、全国の介護老人保健施設1,000施設、特別養護老人ホーム1,000施設、有料老人ホーム1,000施設の3,000施設に勤務する看護職を対象とした郵送による無記名自記式質問紙調査を実施する予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

質問紙の作成に時間がかかったため、平成27年度に実施予定であった質問紙調査は平成28年度に実施することになった。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度には、平成26年度に実施した面接調査と今後実施する質問紙調査の結果から、米国の教育プログラムを基盤としつつ、日本の高齢者入居施設に勤務する看護職に対して必要と考えられる教育内容を含む教育プログラムを作成し、研修会の実施と評価を行う。

Causes of Carryover

平成27年度に実施予定であった質問紙調査を27年度中に実施できなかったため、質問紙調査に使用する封筒の購入費用、質問紙印刷費用、郵送にかかる費用の支出が生じなかったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今後、作成した質問紙の印刷および郵送を行う予定である。

URL: 

Published: 2017-01-06  

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