神経難病療養者に対するモバイル電子端末を用いた在宅チームケアに関する研究

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26463524
• Research Institution: Shinshu University
• Principal Investigator: 高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中村 昭則 信州大学, 医学部附属病院, 教授(特定雇用) (10303471) ; 奥野 ひろみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60305498) ; 五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079) ; 山崎 明美 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (60299881)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 在宅 / ALS療養者 / コミュニケーション支援 / 情報交換・共有 / 遠隔医療 / モバイル端末 / チームケア

Outline of Annual Research Achievements

研究1年目である平成26年度は、本研究テーマに関与している活動や見識の深い研究者や複数の実践者を通して、研究の方向性と研究計画の再構築に努めた。
本研究の研究分担者が中心になって進めている、在宅ALS療養者宅と医師、訪問看護師、訪問リハビリなど医療職をモバイル端末でつなぎ、チームメンバーで各訪問時の情報交換・共有する遠隔医療を行い始めたケースに複数回同行訪問し、療養生活の実際やモバイル端末を活用した情報のやりとりの実際を確認した。また同様に本研究の研究分担者が代表になって進めている、ICTを活用した在宅ケアシステム会議に参加したり、モバイル端末を活用したチームケアクラウドに登録、参加し、支援者間の情報交換・共有の実際を知ることに努めた。
さらに、在宅ALS療養支援に経験が深い研究者や複数の訪問看護師にヒアリングを行い、研究の方向性の示唆を得た。また神経難病ケアに見識が深い研究者からの紹介で、病院入院中の神経難病患者のコミュニケーション支援に特化したシートを開発した研究代表者にコンタクトを持ち、既存の成果物を活用し、本研究を進めていくことについての研究協力の承諾を得た。
平成27年2月に長野県難病コミュニケーション支援ワーキンググループが立ち上がり、メンバーの一員として参加し、神経難病患者のコミュニケーション支援の課題等について情報収集に努め、さらに複数の医師、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ専門職および訪問看護師にインタビューすることができ、専門職が意思伝達支援において共有すべき情報収集項目の素案を考えることができた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

1年目は、①研究分担者が行っている訪問診療に複数回同行し、専門職等にヒアリングを行う　②県リハビリテーションセンターの専門チームによる訪問診療に同行し、ヒアリングをおこなう　③保健所で開催されている支援者向けのコミュニケション支援講座に参加し、参加者及び支援者にヒアリングを行う　④在宅療養者を支援している訪問看護師、リハビリ職等に意思伝達支援において観察している項目、入手したい情報収集項目等についてアンケート調査を行う　⑤これらの結果をもとに、在宅神経難病療養者を支援している専門職が意思伝達支援において共有すべき情報を網羅できるシートを作成する、また次年度以降の介入研究効果判定基準を作成する、という計画であった。①～③についての療養生活、ALS療養者のコミュニケーションの実際や支援者の活動状況の把握に関しては、①は計画とおり行ったが、②、③については計画とは違う場で、在宅ALS療養支援を行っている専門職の活動とその内容について確認した。さらに実際の活動を見聞きしたり、コミュニケーション支援について先駆的に取り組んでいる病院等からヒアリングを行うなど、情報収集を中心にして研究の基礎となる部分に多くの時間を費やした。よって計画の④及び⑤には至っていないが、様々な専門職等からヒアリングで得た内容を質的に分析し、アンケート項目を抽出し、2年目となる27年度には④、⑤を進めて行く予定である。

Strategy for Future Research Activity

27年度は以下の①～③計画している。①病院入院中の神経難病患者のコミュニケーション支援に特化した既存の成果物を参考に、26年に複数の専門職のインタビューから得られた意思伝達支援において観察している項目を整理し、②精度を高めるためにアンケート調査を行い、分析し、在宅ALS療養者を支援してる専門職が意思伝達支援において共有すべき情報を網羅できるシートを作成する。③それをコンピューターソフトの設計・開発を専門とする業者に委託し、モバイル端末でのやり取りで情報交換・共有の運用ができるように依頼する。また同時に、③を運用した時の介入研究効果判定基準を作成する。
28年度は、在宅電子チームケアシステムでフォローされているケースで研究の同意をいただいたケースに、開発されたソフトを入れ込んだモバイル電子端末を通した活用の運用を行い、介入前後の効果を判定する、以上の計画している。

Causes of Carryover

1年目の計画の①について、移動のための交通費を計上していたが、同行訪問が多かったので、移動費は不要となった。②、③については計画とは違う場において、専門職や実践者にヒアリングを行い、また学会参加を兼ねていたこともあり、移動のための費用は当初計画よりも少額であった。しかしそれらを通して在宅ALS療養支援を行っている専門職の活動とその内容について当初の計画以上の成果を確認することができた。さらに実際の活動を見聞きしたり、コミュニケーション支援について先駆的に取り組んでいる病院等からヒアリングを行うなど、情報収集を中心にして研究の基礎となる部分に多くの時間を費やしたことから、計画の④、⑤には至っていないので、アンケート作成に必要な物品費やその他の経費は掛からなかった。人件費に関しても当初計画していたアンケート調査を行わなかったことが関係している。

Expenditure Plan for Carryover Budget

当初、1年目の計画の④、⑤については2年目に予定している。アンケート項目を抽出、整理したものを、研究協力者に確認するための謝金や旅費等が必要になるので、計上したい。またアンケート発送・回収のための費用や、集計・分析のための物品費、人件費、その他の経費が必要になってくる。また⑤を行うためにも同様に必要経費を要すると思われる。さらに2年目以降の、ソフトの開発経費やモバイル端末での運用において、複数のモバイル端末と通信費が予想されるので、その予算を計上する予定である。