2015 Fiscal Year Research-status Report
神経難病療養者に対するモバイル電子端末を用いた在宅チームケアに関する研究
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26463524
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 昭則 信州大学, 医学部附属病院, 教授(特定雇用) (10303471)
奥野 ひろみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60305498)
五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
山崎 明美 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (60299881)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ALS / コミュニケーション支援 / 専門職 / チームケア / インタビュー調査 / デルファイ法 / 情報交換・共有 / 観察項目 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
在宅ALS療養者のコミュニケーション支援に関わる専門職の観察の視点の共有・交換、連携強化につながる情報収集項目を抽出することを目的として、平成27年度は2つの調査を行った。調査1は、ALS療養者支援に関わった経験のある医師、病棟看護師、訪問看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の各々1名ずつにインタビュー調査を行い、得られた内容を逐語録に整理し、コミュニケーションに関連する身体の動きと諸動作に関する項目、身体の状態に関する項目、その他本人に関する項目、介護者に関する項目の計137項目を抽出・分類した。調査2では、調査1から得られた項目を複数のALS療養者支援の経験のある2名の専門職に意図が通じるか精査してもらいながら質問紙を作成し、デルファイ法により、2回の質問紙調査を行った。第1回目調査は、各項目について「ALS療養者の意思伝達状況を把握する上で必要になる視点とその程度」について、1（全く必要ない）～5（非常に必要である）の5段階で回答を求めた。対象は全国の難病医療拠点病院及び神経難病対策に取り組んでいる国立病院154箇所、訪問看護ステーション120箇所、保健所90箇所を層化抽出法にて抽出し、そこに勤務していて、過去10年以内にALS療養者を2名以上担当した経験のある医師、病院看護師、訪問看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、保健師、計1500名に調査用紙を送付、郵送法にて回収した。最終回収数452（回収率30.13％）を分析した。結果は、在宅ALS療養者のコミュニケーション支援におけるチームケアに関する研究－聞き取り調査を用いた量的調査として、日本難病看護学会学術集会（H28年8月）で発表予定である。また調査2の第2回目の調査は、第1回目の調査配布時に第2回目調査用紙配布について同意が得られた219名に送付した。最終回答数154（回収率70.78％）を分析、最終項目を抽出した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画において1年目（平成26年度）では、①研究分担者が行っている訪問診療に同行し、専門職にヒアリングを行う ②県リハビリテーションセンターによる専門職にヒアリングを行う ③保健所で開催されている支援者向けの研修会に参加しヒアリングを行う ④在宅ALS療養者を支援している専門職にアンケート調査を行う ⑤これらの結果を元に在宅神経難病療養者を支援している専門職が意思伝達支援において共有すべき情報を網羅できるシートを作成する、ことを計画していた。しかし1年目においてコミュニケーション支援に先駆的に取り組んでいる病院等からヒアリングを行うなど、研究の基礎となる部分に多くの時間を費やし、1年目の実施状況報告書において、2年目（平成27年度）では④、⑤を中心に進めていくことの予定を修正している。2年目（平成27年度）ではその研究計画の修正の通り、④及び⑤に向けて、インタビュー調査、アンケート調査を行った。しかし、⑤の最終段階、つまり、在宅神経難病療養者を支援している専門職が意思伝達支援において共有すべき情報を網羅できるシートを作成にまでは至っていない。⑤の最終段階に至るためには専門職からの直接の意見交換からの検討が必要不可欠であると判断したためである。最終年度の3年目（平成28年度）においては、2回のアンケート調査から絞り込まれた結果を専門職に集まっていただき、直接意見交換を行いながら、情報を網羅できる項目を絞り込み、さらに実際活用可能なシートを作成を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、2年目（平成27年度）に行った2回のアンケート調査からコミュニケーション支援に関わる支援者が、支援する上で重要と考えている観察項目を抽出し、絞り込まれた結果を整理する。それを専門職に集まっていただき、直接意見交換を行いながら、情報を網羅できる項目や内容に絞り込み、実際活用可能な『支援者が共有できる可視化されたシート』を作成する。そのシートをまず紙面上で活用してもらう。その結果、項目や内容を吟味し、修正・追加する。最終的なシートを既存の電子チームケアクラウドを扱っている業者に委託し、ソフト開発依頼し、研究分担者が運営管理しているipadによる電子チームケアクラウドにて運用を開始する。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では、平成27年度にはソフト開発費としてそこに要する費用を計上していた。しかし平成26年度にはインタビューによる聞き取り調査、その結果を元にして平成27年度には全国に向けてアンケート調査を２回行っており、当初の計画より時間をかけていたこともあり、進行が遅れている。ソフト開発は平成28年度に行う予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、平成27年度のアンケート調査より抽出した項目を現場の専門職の意見を聞きながら、支援者が共有できる可視化されたシートを作成し、研究分担者が運営を管理しているいipadによる電子チームケアクラウドに参入できるように、ソフトを開発委託を予定している。
よって、専門職との意見交換の謝礼にかかる費用、ソフト開発委託にかかる費用が必要となる。また平成26年度におこなったインタビューによる聞き取り調査、それをもとに平成27年度に行ったアンケート調査の結果をとりまとめたものを、平成28年度には日本難病看護学会で発表する予定であり、その学会参加に関わる費用が必要となる。これらを平成28年度請求額と合わせて使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
