地域住民と大学、看護学生による、がん患者と家族を地域で支えるシステムの構築

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26463549
• Research Institution: Kanazawa University
• Principal Investigator: 岡本 理恵 金沢大学, 保健学系, 准教授 (50303285)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 表 志津子 金沢大学, 保健学系, 教授 (10320904) ; 市森 明恵 金沢大学, 保健学系, 助教 (80507369)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: がん患者 / がんサバイバーシップ / がん教育 / コミュニティー

Outline of Annual Research Achievements

28年度は当初の予定であった、研究者が在籍する大学近隣地域の20歳以上の住民に対し、がんに対する意識や知識についての質問紙調査を実施することが出来た。
本調査の目的は、地域住民のがんに対する意識調査を行い、がんの経験が有る者(以下、経験者とする)と経験が無い者(以下、未経験者とする)を比較しその実態を明らかにすることであった。
対象は大学近隣地域に住む2,611世帯の20歳以上の者4,939名とし、そのうち1,789名から回答を得た。有効回答は1,511名であった。調査内容は基本属性、がんに対する意識、生活の変化、治療、精神的支え等についてであった。
結果、未経験者の方ががんを怖い、がんと聞いて死をイメージする、生活の楽しみが減ると回答した者の割合が有意に高く、がんを深刻に捉える傾向が明らかとなった。また、経験者の方が治療方法を医師に一任すると回答した者の割合が高く、医療の場では患者自身による意思決定が浸透しきっていない現実が浮かびあがった。さらに患者会が精神的支えとなったと回答した者の割合は経験者全体の２％と低く、患者会の活性化の必要性が示唆された。本調査は現在、一般住民に対するがん教育の必要性を改めて認識することが出来、現在がん対策推進計画で推進されているがん教育・普及啓発の重要性を裏付ける形となった。
今後は調査結果を論文化すると共に、地域住民対し結果をフィードバックすることで、地域住民が主体となった、がん患者と家族を地域で支える仕組みづくりを模索し、看護学生の教育とも連動させたシステム作りの構築を目指す。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本調査を3年目で実施したことにより、遅れが生じた。しかしながら、地域住民組織とは良好な関係が築かれていることから、今後の研究遂行はスムーズであると考えている。

Strategy for Future Research Activity

本調査結果を論文化すると共に、地域住民対し結果をフィードバックすることで、地域住民が主体となった、がん患者と家族を地域で支える仕組みづくりを模索し、看護学生の教育とも連動させたシステム作りの構築を行う予定である。

Causes of Carryover

26年度に行う予定であった地域住民に対する調査を本年度に実施したため、これまでに交付された助成金が使用できなかったことが理由である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

29年度は最終年度となるため、当初予定していた地域住民が主体となった勉強会を実施し看護学生への教育への還元が可能なシステム作りを行う予定であり、学習会の開催のための講師料等に使用する。また、それと平行して質問調査の論文化を行う予定である。