居住環境が育児期の女性の健康状態に与える影響要因についての研究

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26504012
• Research Institution: Toho University
• Principal Investigator: 富岡 由美 東邦大学, 看護学部, 講師 (70305853)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 居住環境 / 健康状態 / 住まい方 / 活動量

Outline of Annual Research Achievements

居住環境が育児期の女性の心身の健康状態に与える影響を明らかにするために、出産直後の女性に対し2年間で3回の追跡調査を行う。質問紙による居住環境と健康状態の調査に加え、より具体的・科学的な検討を加えるために戸別訪問を行い住まい方の詳細調査、活動量計を使用しての消費エネルギー量・歩数などの身体的活動量）を行い両者の関連性を検討する。居住環境が育児期の女性の健康状態に与える影響要因を科学的データより分析し、この時期の女性に望ましい居住環境のあり方の検討を行う。26年度は調査のための文献レビュー、調査紙作成、プレテスト実施。居住環境による身体的活動量の相違を明らかにするために活動量計を使用してのプレテストを実施した。①調査票作成対象者の基礎データ・家族構成・居住環境（住居形態、所有に関する契約状況、住宅費、間取り、広さ、住まい方）活動状況などをA3　2枚に作成②プレテストの実施育児期にある女性20名を対象にプレテストを行い、調査票への記載のあと調査に対する自由意見も記載してもらった。結果より調査票の修正や分析方法の再検討を行い、調査票の印刷の依頼、落丁などの確認を行っている途中である。③調査対象の選定
東京都大田区・足立区で分娩を取り扱う医療施設の院長宛に調査協力の依頼書を送付する。3施設の承諾を目標とするが、両区内で協力が得られなかった場合は、近隣地域も視野に入れる。地域を限定する理由として、調査の承諾率・回収率を良くするため、申請者と調査協力者が対面で対象者に調査依頼をする予定であり、申請者の所属機関または住居の近隣を選択した。また大学業務の間の戸別訪問調査を可能とするため、また地域の特性を理解しやすいためでもある。目標対象者数は150名。現在医療施設の選定を行い承諾をとる準備をしている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

27年4月に所属機関が変わり研究環境がかわるため研究計画の変更について遂行する必要が出たため。調査協力施設の再検討・選定基準などを見直す必要があったため。

Strategy for Future Research Activity

27年度は第1回目の調査年度であるため調査票を完成させ、研究協力施設の再選定・依頼、承諾を得て、9月～10月に調査を実施する計画である。その後、データの集計・解析を行い年度内に学会発表に向けての投稿を行うことを目標とする。

Causes of Carryover

調査に必要な活動量計の購入を終了していない（まだ必要量をすべて購入していない）ため次年度購入する予定である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

活動量計の購入、調査票の印刷費、調査協力者との通信のための通信機器、GHQの追加購入などで使用する予定