2015 Fiscal Year Research-status Report
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26510018
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
久徳 康史 中央大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70569706)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
檀 一平太 中央大学, 理工学部, 教授 (20399380)
山科 満 中央大学, 文学部, 教授 (40306957)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | PTG / PTS / PTE / 東日本大震災 / 心理的適応モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東北地方太平洋沖地震の様に非常にストレスが大きい経験は、心理的トラウマとなりうる出来事(PTE)の最たるものである。PTEにより最も頻繁に引き起こされるネガティブな心理的反応の一つとして、心的外傷後ストレス(PTS)があげられる。興味深いことに、PTEはネガティブな心理的反応だけではなく、外傷後成長(PTG)というポジティブな心理的反応を同時に引き起こすことが報告されている。これらの心理概念間の関係性に対して、心的外傷後ストレス(PTS)が心的外傷後成長(PTG)に先行するのか、PTSがPTGと相関するだけなのかと言う理論上の論争は解決に至っていない(ZoellnerとMaecker、2006)。この問題に対して本研究では、2つの時点で測定されたPTSとPTGの間の関連をモデル化するために短い間隔(約3ヶ月、12ヶ月の災害の後)と長い間隔(約3ヶ月と災害後の42ヶ月)を反復測定による自己相関をモデル内に含んだauto regressive cross lagged modelを用いて検証した。その結果、測定期間がPTE後短期的である場合はPTSとPTGの関係性は検出されないが、長期的な場合には検出できることが分かった。これらの知見は査読付き国際学会である2015年度APAにおいて発表をした。2015年10月には新たに測定を行い、PTS脆弱群と頑健群の特定をした。また、震災後3カ月間の日常生活の非回復度合いがPTS脆弱性と関わることを明らかにし、2016年度中にPLOSONE等のに査読付き学術誌への投稿を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、測定期間のインターバルの長さによりPTSとPTGの関係性がどの様に変化するかと言う理論上の論争に一定の解決をつける知見が得られ2015年度アメリカ心理学会(APA)において発表を行った。また、2015年10月における測定データにより、PTS脆弱性に関わる新たな知見を得た。しかし、当初の想定より回答者の脱落率が高かったため、昨年度の修正後に予定していた震災後54か月後、66か月後の2回の測定を、震災後60か月後のみの測定に変更した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初平成26年度に計画していた2度の測定を震災後60か月後の一度の測定に変更する。この測定による分析結果をPLOSONE等の査読付き学術誌による投稿し、周知を目指している。本研究で得られた知見により、2016年4月に発生した熊本地震についても応用・活用ができることも視野に入れている。
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| Causes of Carryover |
昨年度研究計画修正時に震災54カ月後、66か月後の2度の測定を予定していたが、回答者の離脱率が予想を上回ってしまったため、震災60か月後の測定のみを行った。それに伴い、予定していた使用額と当該年度の使用額に差が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
震災60カ月後の測定データ分析や発表に関わる費用に、次年度使用分を充てる。
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Research Products
(1 results)
