2016 Fiscal Year Research-status Report
小学校での算数学習における初等教育版MOOCを活用した反転授業の実践と評価
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26560126
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
永井 正洋 首都大学東京, 大学教育センター, 教授 (40387478)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤吉 正明 首都大学東京, 学術情報基盤センター, 准教授 (20336522)
畠山 久 首都大学東京, 学術情報基盤センター, 助教 (20725882)
貴家 仁志 首都大学東京, システムデザイン研究科, 教授 (40157110)
渡辺 雄貴 東京工業大学, 教育革新センター, 准教授 (50570090)
上野 淳 首都大学東京, 学長 (70117696)
福本 徹 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 総括研究官 (70413903)
加藤 浩 放送大学, 教養学部, 教授 (80332146)
池田 輝政 追手門学院大学, 基盤教育機構, 教授 (90117060)
松波 紀幸 帝京大学, 教育学部, 講師 (70783512)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 反転授業 / 予習 / ｅラーニング / 動画教材 / 算数学習 / アクティブ・ラーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，これまでに小学校の算数科において，時間的に限られた教育課程の中で，児童らが主体的・協働的に学ぶことのできる授業をデザインし検証してきた．具体的な授業実践の流れは以下の通りである．まず，児童らに学習の振り返りと次回までに各児童が考えてくる課題を教師が具体的に指示した予習動画教材を，授業の終末に4～5分程度，視聴させる．次に，児童らは，その中で示された予習の仕方に基づき，予習課題を各家庭で考えてくる．さらに，対面授業の中で，全ての児童が自らの考えを発表し，他者の考えを共有することを通して，それぞれの考えを再構築する場を設けた．このような授業実践の結果，児童の予習実施状況の記録やワークテストの得点から学力向上に一定の効果があることが明らかとなっている．また，児童にとって予習動画教材が，家庭学習の促進や対面授業の理解や評価の誘因になっていることが，児童及び保護者に対する調査から明らかになっている．しかしながら，本実践で明らかとなった学力向上については学習後比較的短期間のうちに検証されたものであることから，その後の学習定着率についてより詳細に検討することが求められる．そこで，実践終了3か月後に児童らが取り組んだ学力調査をもとに分析したところ，各観点のうち「考え方」に有意な差が見られ，一定度の効果を見出すことができた．今後は，他観点の定着率向上に向けた方策についてさらなる検討が必要であると考えられる．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究協力者である西東京市立栄小学校松波教諭が在職する小学校校を中核として，実践を行っていたが，平成２８年４月より，松波氏が大学教員として転身したため（現在は研究分担者），主な実践フィールドを失ってしまった．そのため，最終年度にこれまでの取り組みを精査して，授業実践等の改善を行う予定であったが十分な検証ができなかったことにより若干の研究遅延が生じている．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では，「反転学習」として，予習段階の家庭学習で「習得」する力を養う方略として「自力解決」を誘発することを重視し，自分のペースで学べるｅラーニングシステムをプラットフォームとして，初等教育版MOOCを考えている．そして効果的な「反転学習」を展開することを通して，対面授業時での「活用力」の育成を考えた．「現在までの進捗状況」で述べたように期間延長が必要となったため本年度も研究を継続するが，具体的な研究内容としては，主に本実践がどのように学力の定着の側面に影響を及ぼすのかを検証する予定である．
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| Causes of Carryover |
研究協力者である西東京市立栄小学校松波教諭が在職する小学校校を中核として，実践を行っていたが，平成２８年４月より，松波氏が大学教員として転身したため（現在は研究分担者），主な実践フィールドを失ってしまった．そのため，最終年度にこれまでの取り組みを精査して，授業実践等の改善を行う予定であったが十分な検証ができなかったことにより本年度の研究継続とそれに伴う研究費が必要となる．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
学校現場での教育実践研究にて使用するノートパソコン及びタブレット端末，また授業等で用いるテキストやワークシートにかかる印刷代などが必要となる．授業支援の目的で雇う学生アルバイトへの謝金や，さらに，研究成果を国内外学会にて発表するための旅費が必要となる．
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Research Products
(2 results)
