2016 Fiscal Year Research-status Report
幼少年期における身体接触を伴うスポーツの経験が心の発育・発達に与える影響
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26560420
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| Research Institution | Senshu University |
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Principal Investigator |
齋藤 実 専修大学, 経営学部, 教授 (50322433)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | コンタクトスポーツ / テキストマイニング / 教育効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、幼少年期における身体接触を伴うスポーツが、心の発育・発達に与える効果を明らかにし、幼少年期のスポーツの指導法に新たなジャンルを構築することを目的としている。平成27年度までにおいて、テキストマイニングの手法を用いて、身体接触を伴うスポーツ（コンタクトスポーツ）の教育効果に関するワードを抽出し、それらの尺度を評価する検査法の原案を作成した。この検査法原案は日本語と英語で作成しており、国内のみだけでなく海外における調査も可能となっている。
平成27年度までにおいて、テキストマイニングの手法を用いてコンタクトスポーツの教育効果に関するワードを抽出した。複数のコンタクトスポーツを対象としたアンケート調査をソフトウェア（テキストマイニングスタジオ／NTT DATA）を用いて分析し、いくつかのワードを抽出した。それらの結果から、それらの尺度を評価する既存の心理検査法についての調査を進めた。収集した心理検査法から検査法原案を作成を済ませた。
平成28年度においては、この調査法を用いて調査を横断的・縦断的に行えるスポーツクラブに対し調整を進めた。調査対象は、コンタクト系スポーツとしてレスリング、柔道、剣道、相撲、ボクシング、ラグビー、アメリカンフットボール、非コンタクト系スポーツとして陸上競技、バレーボール、テニス、競泳、スキーの調査を実施した。また対象は大学生、高校生とした。
その一方として、テキストマイニングによる調査も継続して実施している。対象は指導者、保護者、実践者（中学生以上）とし、それぞれの対象が有するスポーツの教育効果のイメージを比べることを目的としている。この調査については一部分析が進んでおり、学会での報告を行なっている。対象者及び対象競技をさらに増やすことでより詳細が明らかになることが期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成27年度において、所属大学の在外研究員の任を受け、１年間海外にて研究を行っていたことによる、国内における調査対象との調整が進んでいなかった。本年度においては、国内の対象との調整を進め、一部は調査を実施することができたが、家族に不幸があり一時期において研究を中断する期間があった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２９年度においては、２８年度まで進めてきた横断的・縦断的調査を継続して進める。
・作成した検査用紙を用いた調査：複数の高校及び大学のスポーツクラブに調査を行なっているが、さらに対象校を広げて調査を進める。これまでスポーツクラブを対象としてきたが、文化系のクラブにも調査を行なって、比較検討を行う。
・テキストマイニングによる調査：７月、１１月に複数の競技種目の指導者の集まりで調査する機会があり、そこで調査を行うことが決定している。
・分析及び学会発表：９月までに収集できたデータを分析し、学会発表を行う。
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| Causes of Carryover |
平成２８年度までに行なった調査において、謝金や旅費を使用せずに研究を遂行することになった事例が複数あった。また、予定していた調査の中止があり謝金と旅費の使用額が減額したところがあった。
また、２９年度に研究の延長を行なったが、ソフトウェアの保守契約が２８年度末で一度打ち切ることとなり、半年ほどの保守契約の支払いができなくなった。
いくつかの要因が重なり、次年度使用額が発生しているが、２９年度において全て使用する見込みで進めている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２９年度においては、当初計画をしていたインタビューや対象のスポーツクラブの調査を実施する計画である。また、対象を増やして調査することも決定しており、旅費や謝金の使用を見込んでいる。
また、海外における調査の計画も立てており、渡航費による使用も予定している。
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