2017 Fiscal Year Annual Research Report
Effects of Classroom Experiments for Economic Education
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26590203
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| Research Institution | Osaka Sangyo University |
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Principal Investigator |
大谷 剛 大阪産業大学, 経済学部, 准教授 (70605641)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 達也 大阪産業大学, 経済学部, 准教授 (50339610)
藤井 陽一朗 大阪産業大学, 経済学部, 准教授 (80635376)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 実験経済学 / 導入教育 / 教育効果 / 教室実験 / 最低賃金法 / 教育経済学 / 労働経済学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、経済実験の導入教育としての有効性について実証的に検討することであった。すなわち、経済実験と従来型の座学講義を比較した場合、前者を受講した学生の方が理解度が高くなるのではないかという仮説を、実験的手法を利用して分析することであった。
この目的を実現するため、「研究実施計画」に即した形で研究が進められたが、研究期間中には下記のような成果が得られた。平成26年度には、「実験経済学による教育手法の開発：経済学部生を対象としたアプローチ」というタイトルで、学会発表を実施した。平成27年度には、上記発表の内容を拡張した学会発表(タイトルは上と同じ)を実施すると共に、「実験経済学の手法を用いた教育効果の測定：ダブル・オークションを用いたアプローチ」というタイトルでの学会発表も行った。平成28年度には、「導入教育としての経済実験の有効性についての分析：ダブル・オークションを用いたアプローチ」を『大阪大学経済論集』に公刊した。また、「経済実験における学生のインセンティブ構造の解明」というタイトルでの学会発表も実施した。平成29年度は、「教室実験を用いた教育効果の測定：労働市場における最低賃金と失業のかかわりについて」というタイトルでの学会発表を実施する共に、同タイトルの論文を『大阪大学経済論集』に投稿し掲載が決定された(2018年6月公刊予定)。
以上のようなプロセスを通じ、本研究では、経済実験を経済学の導入教育として利用することにより、従来型の座学講義よりも学生の理解度が高まる可能性があることが明らかにされた。このような結果が得られた背景には、学生にとっては、教室実験は座学講義と比較してより具体的なイメージをつかみやすいがゆえに理解度が高まるという理由があるものと考えられる。
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