2014 Fiscal Year Research-status Report
理科専門でない小学校教員や苦手領域を持つ中学校理科教員への支援プログラムの開発
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26590231
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
三崎 隆 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (70360964)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神原 浩 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00313198)
竹下 欣宏 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00578271)
坂口 雅彦 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30221998)
村松 久和 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (40157798)
天谷 健一 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (70261279)
別府 桂 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (80156984)
伊藤 冬樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (80403921)
榊原 保志 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (90273060)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 理科の伝道師 / 教員養成 / 高い専門性と豊かな指導力 / 拠点校 / 理科研修講座 / CST |
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| Outline of Annual Research Achievements |
教員養成に関する文献や先進的取組を調査するとともに，日本理科教育学会全国大会及び日本科学教育学会年会等における最先端の情報を中心に収集するとともに情報交換を行った。長野県内で，周辺の小学校，中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校の条件を検討し，該当する学校を長野県教育委員会や信州理科教育研究会等の協力を得て募った。25モジュールの理科研修講座の内容を検討し，県内の小学校教諭及び中学校教諭のニーズに対応可能な講座を拠点となる学校等で開講することができた。開講に当たって，1モジュールは，90分の講義を3コマ分とし，同一の内容にてテーマを設定する。物理，化学，生物，地学，理科教育の各領域についてそれぞれ開講でき，いずれも，当該内容をパンフレット等によって県内全域の小学校，中学校に周知することができた。理科研修講座を受講した者は，自らの専門性を高めることができたことをメタ認知するとともに，学校現場でのより良い授業改善に資することができると評価していた。理科研修講座を10単位取得した者に対して認定試験を実施し，合格者をCSTとして認定することができた。小学校の学級担任及び中学校の理科教員の不安や悩みの軽減ないしは解消へのサポート体制の構築のためのネットワークづくりを進めた。その一環としてCSTネットワークとなるメーリングリストを作成することができた。前述の研究における成果と課題を明らかにし，日本理科教育学会，日本科学教育学会にて公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教員養成に関する情報交換，理科研修講座の内容の検討及び適切な運用，受講生による自己評価，認定試験の実施と認定，ネットワークづくり及びサイエンス・ミーティングの開催が順調に機能したことによる。
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| Strategy for Future Research Activity |
（１）長野県内で，周辺の小学校，中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校の条件をさらに検討し，該当する学校を長野県教育委員会等の協力を得て，さらに募る。
（２）理科研修講座の内容を検討するとともに，パンフレット等によって県内全域の小学校，中学校に周知して，拠点となる学校等で開講する。開講する内容は，前年度の成果と課題に基づいてさらに改善を図る。
（３）理科研修講座10単位取得者に対して認定試験を実施し，合格者をCSTとして認定する。
（４）認定したCSTによる拠点校等でのサイエンス・ミーティングの企画，実践を支援するとともに，認定したCSTによる小学校の学級担任及び中学校の理科教員の不安や悩みの軽減ないしは解消への支援に対する助言を行う。
（５）CSTの教員及び当該教員によるサイエンス・ミーティングを受けた小学校教員並びに中学校理科教員の，理科の授業を実践する上で必要となるバックグラウンドの専門性や観察・実験技能をはじめとする豊かな指導力の実態をアンケート調査し，成果と課題を分析する。
（６）前述の研究における成果と課題を明らかにし，翌年度への改善点を明確にするとともに，日本理科教育学会，日本科学教育学会及びホーム・ページ等にて研究成果を公表する。
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| Causes of Carryover |
当初計画で見込んだよりも安価に研究が遂行できたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額と平成27年度請求額を合わせて，主に物品費，人件費・謝金に使用する。
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