2016 Fiscal Year Research-status Report
体育授業を契機とした障害児の卒後健康増進プログラムの開発
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26590264
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| Research Institution | Niigata University of Rehabilitation |
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Principal Investigator |
粟生田 博子 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 准教授 (50424891)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 特別支援学校 / 体育授業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，特別支援学校高等部に在学する生徒の身体活動状況や体力などについて実態を明らかにするとともに，卒後の身体機能の維持・改善に向けた取り組みを就学時から工夫するために活動内容を検討することを目的としている．これまで，生徒の握力と日常活動量を計測し，在籍時の経年変化について検討した．その結果，各生徒の身体状況に応じて個人差が大きいことが伺えた．しかし，卒後の追跡調査は協力依頼に対する反応に乏しい現状がある．調査には保護者の同意が不可欠であり，校内での活動には理解が深まっている様子も伺えるが，卒後の調査が進まないため，今後方法の見直しが必要であると考える．
一方，体育授業において，新たな障がい者スポーツの導入を行った．身体機能が高い生徒は卒業後も地域の活動などに参加することが可能である一方で，調査校の在籍生徒の状況が年々変化し，参加している生徒の障がいレベルに即した授業内容の広がりが不可欠なことなどから，障がいの重度な生徒も軽い生徒も一緒に参加できるハンドサッカーを取り入れた．これについては，生徒や保護者および教職員に対してアンケート調査等を行い，活動の広がりが心身機能にどのように影響しているのか検討を行う予定である．
また，2016年度は一般校における特別支援学級の体育活動の実態調査等を実施することを検討していたが，障害者差別解消法が施行され，各校において合理的配慮を求められる時期と重なったことから，調査時期を1年延長し，法律施行前後の実態を調査することとした．そのため，2017年度内にこれらの結果もふまえ報告したいと考える．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究目的の達成度がやや遅れている現状について，以下の点が考えられる．
１．卒後の生徒の協力がほとんど得られていないため，在学中との比較が困難である．調査校における保護者面談なども少なからず実施できる状況になっているが，卒後調査となると保護者の同意が当初予想していたよりも得られにくい．
２．これまでの調査の経過から予測はしていたが，調査に協力していただいた教員の異動が生じたり，調査対象の生徒の体調急変なども生じ，さらに研究担当者の学内業務増も重なり，調査のスケジュール調整が難航した．
３．今年度に一般校の特別支援学級の調査実施も検討していたが，障害者差別解消法の施行に伴い，法律の施行前後の状況を併せた検討が必要と考えた．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は，障がいを持つ生徒の身体機能や健康の維持・増進に向け，就学期の支援体制の可能性を探る目的を持つ．そのため，今回の結果は障がい児者や保護者のみならず，学校現場の教職員や臨床で障がい児・者のセラピーに携わる方々に有益となることが求められる．そのため，今後は以下の方法を検討している
１．学校側の調査対象生徒やその保護者に対する卒後を含めた調査依頼を可能な範囲で継続する．また，活動量調査は今年度も継続し，さらにこれまで得られたデータについては結果を分析し，学会発表や研究論文等にて公表する．
２．障害者差別解消法の施行に伴い，授業活動の改善に向け，医療者側から見た生徒の支援策を講ずるための基礎的資料となるよう体育授業における教育現場の実状を調査し，分析を行う．特に，高校入学時に一般校から特別支援学校へ入学する生徒が増加している現状を踏まえ，中学校における調査を主とすることを検討する．
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| Causes of Carryover |
研究の進捗状況が滞り，調査に必要な計測機器等の選定が遅れていること，また，卒後データ収集が進まず，人件費等も予算執行が滞った．最終的に当初は研究が最終年度の予定であったが延長申請依頼を行う状況となった．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度に向け，調査方法の見直しを図り，計測の内容や調査対象の拡大を検討して備品等購入する．調査対象者や地域を拡大することで予算充当を予定している．また，データの集約をはかるとともに，学会や論文発表を積極的に実施する．
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