2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the program to increase health after the graduation of the child with a disability on the basis of a physical education class
Project/Area Number |
26590264
|
Research Institution | Niigata University of Rehabilitation |
Principal Investigator |
粟生田 博子 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 准教授 (50424891)
|
Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
Keywords | 障がい者 / 特別支援学校 / 体力評価 / 環境設定 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,障がいを持つ児童生徒の身体特性について調査を行い,在学中から可能な身体活動に関する支援について検討することにより卒後の日常生活活動の維持や身体活動環境の改善をはかる目的として実施した.身体特性の指標として全身筋力の評価としても用いられる握力を計測するとともに,簡易活動量計を装着することで日常活動量を計測した.その結果,握力では特別支援学校高等部在籍生徒は,独歩可能なレベルの生徒でも男子で13~14歳程度,女子では10~11歳程度であった.また継続的な変化では,男女とも高等部在籍期間での握力増加はほとんど見られず,変化に乏しい現状が伺えた.さらに活動量計測では登校時から下校時まで活動量計を装着し,その歩数を指標として計測したところ,体育館での活動や行事などがある場合は歩数が大きく増加する一方で,時間割に体育のない日では,変化が少ない状況であることが示された. 一方で卒後の身体活動状況についての調査は,個別の調査協力がほとんど得られず実施困難であったため,生徒の身体活動を支援する側の教員に対し,その現状について調査を行ったところ,指導困難感は経験年数の少ない教員に多い傾向は伺えたが,担当する生徒の身体状況と校内での相談体制や相互指導環境の有無などに依存している状況が示唆された.また特別支援学級を有する中学校においての調査では,全体の約60%において知的・発達障がいの生徒に対する体育指導の困難感を訴えるケースが挙げられていた.これらのことから,特別支援学校生徒の身体活動の維持・改善には中学部など早期から目的を持って継続的に取り組む必要があること,また支援が必要な生徒に対する課題や取り組み方法の情報を共有化し,様々なニーズに対応するための環境設定が学校間でも必要であることが明らかとなった.
|