2014 Fiscal Year Research-status Report
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26660285
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| Research Institution | University of Human Environments |
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Principal Investigator |
守村 敦郎 人間環境大学, 人間環境学部, 准教授 (40340393)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 位置情報 / 屋外展示 / 植物園 / GIS / ジオフェンシング / スマートフォン / Bluetooth |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、植物園等の屋外展示施設における既存のラベルや看板などの情報案内方式に加え、新たにIT技術の活用、つまりスマートフォンとBluetoothビーコン（小型の電波発信機）による近接測位技術を利用した屋外展示や誘導等を行う上での技術的課題を明らかにするとともに、これを用いた空間評価手法等の開発を通じ、国内の植物園、ひいては屋外展示施設全般の発展に資することを目的としている。
2年の研究期間のうちの1年目である平成26年度は、上記目的を達成するための研究基盤の整備の期間と位置づけており、植物園をはじめとする屋外展示施設で用いることのできる、高精度の自位置推定をもとにした情報表示システムを実現するための、iPhone上で動作するクライアント/サーバ型システムのプロトタイプの開発を中心に行った。その概要は次の通りである。まずクライアント側では、位置情報の取得について、屋外に配置したBluetoothビーコンからの電波が得られる場合には、それより得られる固有のIDと受信信号強度から位置推定を行い、得られない場合にはGPSにより取得した位置情報を用いるよう使い分けるようにした。そして得られた自位置をもとに、Google Mapならびにビーコンに関連付けた地物のオブジェクトを配置した地図を画面上にオーバーレイ表示し、ビーコンの信号強度が一定以上となる、つまり地物に近づいた場合に属性情報を表示するようにした。さらにはユーザがスマートフォン上で入力した地物についてのフィードバック情報をサーバに返し、蓄積できるようにした。一方サーバ側には、IDに対応したビーコンの位置情報や地物の情報などの空間情報を格納し、クライアントの問い合わせに応じ返せるようにした。このシステムについて研究代表者が所属する大学構内で、ビーコンを配置した屋外での動作確認を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成26年度の主要な計画課題である、スマートフォンを用いた情報表示システムのプロトタイプの作成についてはある程度達成できた。しかし研究代表者のスキルの関係でプログラムの制作にかなりの時間を要したことや、エフォートの不足から、Bluetoothビーコンの受信信号強度をもとにした高精度の自位置推定アルゴリズムのアプリケーションへの組み込みや、ジオフェンシングについての実験検証などの他の課題に十分にとりかかることができず、計画の進捗は全体としては遅延している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は平成26年度に比してエフォートを増加させ、計画の進捗の遅延を解消するよう努める。遅延の大きな理由の一つであるプログラムの制作については、平成27年度も継続し行なうことから、有償の開発者サポートサービスを利用するなど、より効率的かつ迅速に行える環境を整備する。
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| Causes of Carryover |
研究の遂行上必要なGISソフトウェア（ArcGIS for Server, ArcGIS for Desktop）の保守更新費用合計285,120円を平成26年度中に支出する予定であったが、このうちArcGIS for Desktopの保守費用155,520円を平成27年4月に支払うこととし、さらにArcGIS for Serverの保守費用129,600円を他の研究費より支払うことにしたのが大きな理由である。また、近距離測位用センサデバイスの仕様変更を見据え、その購入数を予定より少なくしたこと、ソフトウェアの購入費用やパソコン関連消耗品の購入費用を他の研究費から支出したことも理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度中に支出する予定であったGISソフトウェア（ArcGIS for Desktop）の保守費用155,520円を平成27年4月に支出する。近距離測位用センサデバイスの購入数を、交付額決定後に計画した60個から、当初申請時の180個、もしくはそれに近い個数に増やす。ソフトウェア開発の効率化や迅速化を行なうため、GISソフトウェアの通常の保守に加え、新たに開発者サポートサービスに加入し、その費用を支出する。
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