2014 Fiscal Year Research-status Report

助産師基礎教育におけるハイリスク妊産婦ケアの教育方法の開発と妥当性の検証

Research Project

Project/Area Number	26670976
Research Institution	University of Toyama
Principal Investigator	松井弘美富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 准教授 (70515725)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	笹野京子富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 准教授 (60363868) 齊藤佳余子富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 助教 (60401808) 二川香里富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 助教 (70377258)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	ハイリスク妊産婦ケア / 助産師基礎教育
Outline of Annual Research Achievements	出産年齢の高齢化、不妊治療後の妊娠の増加、基礎疾患を持つ女性の妊娠の増加から妊産婦のハイリスク化が著しい状況において、助産師基礎教育におけるハイリスク妊産婦のケアの教育は、系統的に行われていない現状であることより、助産師基礎教育におけるハイリスク妊産婦ケアに関する教育方法の開発を目的として本研究を実施している。平成26年度は、助産師基礎教育におけるハイリスク妊産婦ケアの教育に必要な要素を明らかにすることを目的とし、国内の文献より、ハイリスク妊産婦ケアの教育方法及びハイリスクに伴う医療事故の報告より教育として必要な要素を明らかにするため、文献などの詳細な検討を行った。医学中央雑誌による文献検索および産科医療補償制度の報告書の事故事例、日本医療機能評価機構における医療事故/ヒヤリ・ハット報告事例の公開データを対象に、助産師の立場からの要因分析を行った。質的帰納的に分析した結果、「胎児心拍数図の適切な判読」「診療ガイドラインの理解」「産婦への説明能力」「妊娠期の異常についての産婦への指導」などが抽出された。また、ハイリスク妊産婦の教育方法を検討する目的で、レベルⅠの助産師(入職2～3年)の臨床で経験するハイリスク妊産婦のケアの実際とその認知過程を面接調査するための計画書を作成し、倫理審査申請の段階である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 平成26年度は、国内外の文献より、ハイリスク妊産婦ケアの教育方法及びハイリスクに伴う医療事故の報告より教育として必要な要素を明らかにする。またレベル１の助産師（入職２～3年）が経験したハイリスク産婦のケアの内容とその認知心理過程について面接調査を行うことを予定していた。しかし、ハイリスクに伴う医療事故の報告に関し、計画では施設の医療安全室を対象に分娩期の医療事故についての資料を収集するとしていたが、資料の入手が困難な状況であり、計画を修正し、産科医療補償制度の原因分析報告書(開示請求を行い、日本医療機能評価機構の開示の決定を受けた)、および医療事故/ヒヤリ・ハット報告事例の公開データを資料とした。そのためレベルⅠの助産師（入職２～3年）が経験したハイリスク産婦のケアの内容とその認知心理過程について面接調査については計画書の段階となっている。
Strategy for Future Research Activity	ハイリスク妊産婦のケア及び分娩時の医療事故に関する文献調査の結果は、学会および論文にて発表する。レベルⅠの助産師（入職２～3年）が経験したハイリスク産婦のケアの内容とその認知心理過程について面接調査は、倫理委員会の承認が得られた後、実施する。また、臨床が助産師基礎教育に求めるハイリスク妊産婦ケアに関する調査についての計画書を作成する。
Causes of Carryover	平成26年度に発表を予定していた、ハイリスク妊産婦のケア及び分娩時の医療事故に関する文献調査結果について、平成27年度に発表することに変更としたため、旅費については使用しなかった。また、レベルⅠの助産師（入職２～3年）が経験したハイリスク産婦のケアの内容とその認知心理過程について面接調査については計画段階であり、謝金については平成27年度に使用する。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成27年度は、レベルⅠの助産師（入職２～3年）20名を対象に面接調査を行っていくため、専門職者への謝金に研究費を要する。また、研究成果の発表および助産領域の研究動向の把握として学会への参加を行うため国内旅費に研究費を要する。