2017 Fiscal Year Annual Research Report
A study of intervention and evaluation aimed at the empowerment of family rearing a child with developmental disabilities.
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26713057
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
涌水 理恵 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (70510121)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 家族支援プログラム / 家族看護 / サービス利用実態 / サービスニーズ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
発達障害のある児の家族を対象に、児の属性、児の養育に関連したサービスの利用状況と利用継続の希望、新規サービスの利用ニーズ、家族の養育レジリエンスについてのアンケート調査を実施し、合計 281 家族より回答を得た。発達障害児の養育に関連したサービスの利用状況として、いずれのサービスも利用していない家族が最も多く、約 4 割を占めていた。利用しているサービスのうち、利用割合が最多だったのは児童デイサービスで、約 3 割が利用していた。利用時間で見ると、居住系サービスの時間が最長の結果となり、また、訪問系サービス以外の全サービスで、現在利用しているサービスを今後も継続利用していきたいという希望を持つ家族が約 8 割にのぼった。さらに、新規サービスについては、約8割が親向け子育てプログラムを希望していることがわかった。
年代別におけるサービスの利用状況では、18 歳以下で児童デイサービスの利用が最も多く、19 歳以上で自立訓練サービスの利用が最も多かった。サービス利用時間は、どの年代も「共同生活援助」「日中活動系」「居住系サービス」等が長い傾向にあり、共同生活援助や日中活動系サービスは、一回の利用時間が長い特徴があるため、これらのサービスの利用平均時間が上位になったと考えられる。児の養育上どのような新規サービスの利用ニーズを持っているかをたずねると、どの年代の家族も、就学・就職に向けてのサービスへの希望が最も多く、次いで親向けカウンセリング個別相談、子ども向けカウンセリング個別相談の順であった。発達障害児の就学・就職について家族は児の幼少期から不安や葛藤を抱えていることが報告されており、今回の調査結果からも就学・就職に向けての支援の拡充の必要性が伺えた。
以上より、親向けの子育てプログラム（年代別）の中に就学・就職に向けての情報提供を包含し、当該児の親へ発信することが求められる。
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Research Products
(3 results)
