2015 Fiscal Year Research-status Report
小学生の問題行動とそれを抑制する教師の関わりの関連
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26780373
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| Research Institution | Tokoha University Junior College |
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Principal Investigator |
金子 泰之 常葉大学短期大学部, その他部局等, 講師 (00710641)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 児童期 / 思春期 / 問題行動 / 生徒指導 / 向学校的行動 / 学校適応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度の研究目的は，教師の児童に対する2 つの関わり（能動的関わりと事後的関わり）のうち，何が児童の問題行動を抑制し，向学校的行動を促進するのかを検討することであった。
平成26年度の予備調査の結果にもとづいて児童の問題行動と向学校的行動に関する質問項目を選定し，質問紙調査を作成した。児童には１年間の学校生活を振り返ってもらいながらアンケートに回答してもらうため，2016年の3月に調査を実施した。公立小学校9校，1264名を対象にアンケートを実施した。回答に不備のあったものを除き分析対象となったのは1103名であった（回収率87.3%）。内訳は，4年生367名（男子171名，女子195名，性別不明１名），5年生411名（男子215名，女子196名），6年生325名（男子158名，166名，性別不明１名），であった。詳細な分析は，現在行っている。今年度の調査から得られそうな結果として，2つ挙げられる。1つ目は，児童期の学校内問題行動尺度，児童期の向学校的行動尺度の２つを構成することである。児童期から思春期にかけての学校内問題行動を評価する尺度を構成する予定である。2つ目は，教師の関わり方が児童の問題行動と向学校的行動にどのような影響を及ぼすのかを明らかにできることである。教師の能動的関わりと事後的が，児童の問題行動にどのような影響を及ぼすのか，また児童の向学校的行動を促進する教師の関わりはどのようなものなのかを検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
3校から5校の小学校において，300名から500名規模の調査を実施することが当初の予定であった。しかし，当初の計画以上の９校の小学校で調査を実施し，1000名を超える調査票を回収することができた。分析が少し遅れているものの，調査を実施した学校からは，平成28年度，平成29年度と追跡調査を行うことについて了承を得られた。児童期における学校適応について，3年間の縦断調査を実施できる見込みとなった。３年間にわたる縦断調査への協力が予定していた規模以上の学校から得られたため，当初の計画以上に進展していると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は，平成27年度に児童に実施した質問紙を縦断的に実施し，児童期の学校適応を発達的に検討することが目的である。平成27年度に調査に協力してくださった小学校4年生，5年生，6年生のうち，平成28年度になって1学年進級した新５年生と新６年生を対象に質問紙調査を実施する。そして，児童期の問題行動と向学校的行動がどのように変化するのか，教師は児童の年齢に応じてどのような関わり方をすることが必要なのかを，縦断調査から検討する。
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| Causes of Carryover |
統計ソフトSPSSを平成27年度に購入予定であった。しかし，平成27年度内に購入するには予算が足りなくなった。そのため，次年度使用額と平成28年度分の交付金を合わせて，統計ソフトSPSSを購入するためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額と平成28年度交付金を合わせて，平成28年５月に統計ソフトSPSSを購入する。そのため，計画に大きな変更は生じない。
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