2015 Fiscal Year Research-status Report
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26860327
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
藤堂 景史 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 研究員 (50452561)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 免疫学 / B細胞 / 胚中心 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
末梢リンパ組織内の胚中心でのB細胞の正・負の選択機構の分子メカニズムの詳細は明らかでない。この胚中心におけるB細胞選択メカニズムの異常が種々の自己免疫疾患の発症に関与していると考えられていることから、このメカニズムの詳細を明らかにすることは重要である。申請者はこれまでに、T細胞特異的に発現するシグナル分子であるCD3が胚中心B細胞においても発現していることを明らかとしており、CD3分子が胚中心におけるB細胞の選択機構に関与しているかどうかを調べ、胚中心におけるB細胞の選択メカニズムの詳細を明らかとすることが目的である。
前年度までに、B細胞の細胞表面マーカーのマスサイトメトリーによる網羅的解析の結果、胚中心B細胞のサブポピュレーションにおいてCD3分子が優位に発現おり、またB細胞特異的にCD3e分子を欠損するような骨髄キメラマウスの解析から、B細胞でのCD3分子の欠損は胚中心の形成および抗体産生を亢進することが明らかとなった。
そこで本年度では、これらの現象の分子メカニズムを明らかとするため、まずCD3分子を発現するようなB細胞株のスクリーニングを行ったところ、Ramos細胞のサブポピュレーションにCD3分子を発現することを見出した。このCD3発現Ramos細胞の解析の結果、CD3分子の発現は細胞死促進分子であるBimの発現を亢進させることを見出し、反対にCD3e分子欠損B細胞は細胞死を阻害することが明らかとなった。
さらに胚中心B細胞に発現するCD3分子の生理的役割を解明するため、自己免疫疾患モデルマウスであるBXSB-Yaaマウスの胚中心中のCD3eの発現を調べた結果、正常マウスと比べて胚中心でのCD3e分子の発現が著しく減少していることが明らかとなった。
以上のことより胚中心B細胞で発現するCD3分子がB細胞の異常な活性化の抑制に関わっていることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では平成27年度は大きく分けると以下の3つの計画を予定していた。
１）CD3e分子のコンディショナルノックアウトマウスの作成および解析。前年度にCD3eノックアウトコンストラクトを持つES細胞の樹立は行った。今年度は、このES細胞を用いてノックアウトマウス個体を樹立する予定であったが、当初の予定とは異なり、この計画は行っていない。その代わりに前年度より行っていた、B細胞特異的にCD3e分子を欠損する骨髄キメラの解析を大規模に行った。
２）細胞株レベルでのB細胞に発現するCD3分子の生化学的解析。CD3分子を発現するB細胞株のスクリーニングを行ったところ、Ramos細胞のサブポピュレーションにおいてCD3分子を発現していることを見出し、この細胞株を用いてCD3e分子の生化学解析を行った。また、CD3eノックアウトマウスよりB細胞を精製することで得られたCD3e欠損B細胞を用いることでB細胞に発現するCD3e分子の生化学的解析を行った。
３）自己免疫疾患モデルマウスを用いた胚中心B細胞におけるCD3eの発現比較。自己免疫疾患モデルマウスであるBXSB-Yaaマウスを用いることで、胚中心におけるCD3e分子の発現を正常マウスであるC57BL/6マウスと比較を行った。
以上のことより、若干の内容の変更は生じているものの、当初の計画通りの研究を行えたと考える。ただ、本来は本年度が最終年度であったが、研究成果の発表を行うには若干期間が足りず、一年間の補助事業期間の延長を申請するに至った。そのことからも達成度は「概ね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は補助事業期間延長による研究期間の延長のため残り１年である。これまでの研究はおおむね順調に進展しており、また当初計画していた研究はおおむね完了したものと考えられる。しかしながら研究成果の発表を行うまでには至っておらず、ここで得られた研究結果何等かの方法で発表する必要が有る。そこで今年度は本研究より得られた結果を取りまとめ、学術論文という形で発表することを計画している。
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| Causes of Carryover |
本年度は、研究計画からの多少の研究の遅れから補助事業期間の延長を行った。そこで当初２年計画であった研究期間が３年となり、本年度までに使用する予定であった予算を次年度も使用することとなり次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
補助事業期間の延長により１年間の研究期間の延長となったことから、残りの研究計画の遂行のために使用する計画である。具体的には、まだ計画通り終了していない実験の費用への使用。および成果報告のための費用への使用、またその際の追加実験にかかる費用への使用を計画している。
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