2015 Fiscal Year Research-status Report
文明形成過程における肥沃な三日月地帯とメソポタミアとの交流関係
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26870644
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
小高 敬寛 東京大学, 総合研究博物館, 特任助教 (70350379)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 考古学 / 先史学 / メソポタミア / 国際情報交換 / イラク・クルディスタン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当初の研究実施計画では、26年度に引き続き（1）シャフリゾール地域・先史遺跡における表面採集資料の調査、(2)シャフリゾール地域・先史遺跡における表面採集資料の調査記録整理、(3)テル・ベグム遺跡の出土資料調査、(4)テル・ベグム遺跡出土資料の調査記録整理の4項目の遂行を予定していた。
(1)(3)については、用務先の政情を鑑み26年度の実施を延期したため、早急な遂行を期していたが、所属機関における協議の結果、27年度も延期を余儀なくされることになった。これに従い、(1)(3)を受けて進めるはずであった(2)(4)についても方針転換を迫られた。
そこで、(1)(2)の代替策として、東京大学総合研究博物館に所蔵されている、近隣遺跡から1960年代に表面採集された先史土器資料について、再調査および整理作業を実施することとした。その目的は、シャフリゾール地域の編年構築に対する有用なリファレンスの整備であり、27年度は8割方の作業を終えることができた。
また、(3)(4)については、26年度までに調査・整理を進めた資料の研究と成果発信に重心を移した。海外を含む複数件の学会発表を行った他、英文論文（論集『Archaeological Research in the Kurdistan Region of Iraq and the adjacent areas』に収録予定）を投稿し、これまで北メソポタミアを中心に語られてきたハラフ文化の土器編年と地域性の問題に対して新たな知見を示すことができた。さらに現在、テル・ベグム遺跡から採取した炭化物の放射性炭素年代測定を東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室に依頼している。
他に、10月にはオランダ・ライデンにてシャフリゾール地域の先史時代調査を進める研究者たちと会合し、今後の協調的な研究方針について協議することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
26年度に引き続き27年度も、用務先周辺の政情を鑑み、予定していた現地渡航を伴う調査活動について断念しなければならない結果となった。本研究課題の遂行において多大な影響が出てしまっていることは否めないが、一方で、これまでに収集済みの調査記録の整理作業は順調に進捗し、研究成果の公表もすでに始めることができている。また、当初の研究計画どおりに実施できていない部分については、次善の策として、国内に収蔵されている関連資料の調査を介した補足作業に取り掛かっている。以上のように、政情を受けた研究進捗の遅れは認めざるを得ないものの、実施可能な範囲内で柔軟に対応を図ることにより、悪影響を最小限に留めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
過去2年間で生じた研究の遅延を早期に回復しなければならず、速やかな現地調査の実現が望ましい。しかし、用務先の政情がそれを許すかどうかは不透明なのが実情である。したがって、研究期間の延長を視野に入れつつ、間接的ながらも研究目的を達するための現実的な解決策として、27年度に行ったような代替案の策定を通じた多角的なアプローチの採用が不可避と考える。皮肉なことながら、現況下にあってこれまでに収集した調査データは希少性を増しており、その情報を適切に発信することが将来的な展望を拓く意味でも肝要となろう。手許にある資料は限られているが、できるだけ複眼的な視座から多くの情報を吸い上げて、研究成果へと繋げることに努めたい。
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| Causes of Carryover |
政情不安により現地渡航を伴う調査活動が延期されたため、旅費の支出額が計画を大幅に下回った。また、その成果物を含めて行う予定であった調査記録の整理作業に関しても、作業量の大幅縮減で研究補助者を長時間雇用する必要がなくなったため、人件費の支出が抑えられる結果となった。同様の状況は26年度より続いているため、次年度使用額が大きく生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額については、26～27年度の代替として予定している現地調査の旅費に使用する。また、それに伴って当初より作業量の増加が見込まれる調査記録の整理作業に係り、研究補助者の雇用を拡大して対処するため、その人件費にも使用する。当初から28年度に計上していた予算については、元来の予定通り使用する。
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Research Products
(8 results)
