終末期医療・介護に関する意識調査 -受療者のオートノミー確立のために

1988 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 61480174
• Research Institution: Teikyo University
• Principal Investigator: 大井 玄 帝京大学, 医学部, 教授 (70114410)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 平野 亘 帝京大学, 医学部, 助手 (10199086) ; 浦野 直子 帝京大学, 医学部, 助手 (30177232) ; 小林 廉毅 帝京大学, 医学部, 助手 (70178341) ; 甲斐 一郎 帝京大学, 医学部, 講師 (30126023) ; 矢野 栄二 帝京大学, 医学部, 助教授 (50114690)
• Keywords: 終末期医療 / 患者の意向 / 病名告知 / 終の場所 / 医療方針の選択 / 意志疎通 / 在宅医療

Research Abstract

近年、医療技術の進歩によって、質の衰えた生命維持が可能になり、いわゆる終末期医療の重要性が増大している。しかし、終末期には医療効果が限定されているため、患者の意向が大きな意義をもつと思われる。我々はすでに、農村地域である長野県佐久市、沖縄県名護市において終末期医療に関する意識調査を行っている。今回は、昭和63年春に東京都杉並区で患者・医師・看護婦を対象に実施した調査の解析を行ない、農村地域での知見が大都市圏でも認められることを確認した。今回確認された知見は以下のとおりである。
1.多くの回答者は、病気についてのありのままの説明を、終の場所として家庭を、終末期医療の方針として延命より苦痛除去を望む。
2.医師による癌患者への病名告知は、患者が望んでも行われない。苦痛を伴う蘇生措置は、患者が望まない時には行われない。
3.患者の意向を医師が正確に把握しているかどうか、医師と患者を対にして調査した結果、患者の意向と医師の推測との一致率は低い。病名告知や蘇生措置に関する意向を患者に尋ねる医師は稀である。
以上の結果は調査協力者に報告し、現場での対応を協議した。患者の意向を医師が理解せず、それに沿った医療を実践できない現状は、終末期医療に関する意思疎通がなされていないことに起因するものと考えられる。今後、病名告知を可能にする要因の解析、さらに患者・医師間の有効な意思疎通を図る方法について検討を進めている。
在宅医療に関しては、すでに医療経済学的分析により、在宅医療の経済的優位性が示されている。現在、在宅医療支援の基礎資料収集のため、在宅老人の活動能力評価を継続中であり、地域介護能力評価についても検討中である。また、在宅医療と入院医療の満足度の比較研究について予備調査を実施し、今後の研究方法を検討している。

Research Products

• [Publications] 小林廉毅: 日本公衆衛生雑誌. 35(1). 11-17 (1988)
• [Publications] 平野亘: 日本公衆衛生雑誌.
• [Publications] 大井玄: "終末期医療-自分の死をとり戻すために" 弘文堂, 1-206 (1989)