米国対日教育使節団に関する総合的研究

1990 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 63301040
• Research Institution: National Institute for Educational Research of Japan
• Principal Investigator: 佐藤 秀夫 国立教育研究所, 教育情報・資料センター, センター長 (20000060)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 土持 法一 東洋英和女学院大学, 社会学部, 教授 (60155398) ; 古野 博明 北海道教育大学, 旭川分校, 助教授 (60107232) ; 片上 宗二 広島大学, 教育学部, 助教授 (60007755) ; 寺崎 昌男 東京大学, 教育学部, 教授 (20062573) ; 鈴木 英一 名古屋大学, 教育学部, 教授 (20000630)
• Keywords: 米国対日教育使節団(USEMJ) / GHQ / SCAP,CI&E / 日本側教育者委員会 / 教育刷新審議会(委員会) / 戦後日本の教育改革

Research Abstract

前年度に引き続いて,下記のような調査研究を総括的に実施した。
1 米国対日教育使節団(第1次,第2次)報告書の内容分析。
2 同上使節団の教育調査活動および報告書作成経過に関する史料の体系的整理。
3 連合国軍総司令部(GHQ/SCAP)民間情報教育局(CI&E)の上記使節団への協力活動に関する史料の体系的整理。
4 文部省,日本側教育者委員会,および教育刷新審議会等,日本側教育関係諸機関・団体等の上記使節団への協力活動に関する史料の体系的整理。
5 上記使節団報告書と被占領期日本教育改革の実際とを比較考察し,同使節団が日本の教育改革に与えた影響・効果に対する史的評価。
6 上記使節団の報告書および活動が,当時の中国,韓国等東アジア諸国の教育関係者に与えた影響の調査。
以上,米国対日教育使節団の果した役割を,日本教育改革への関係はもとより,東アジア諸国をふくむ国際関係の内において考察する視点をもって総括的に検討した。
上記の調査研究の成果に基づき,(1)研究の概要,(2)上記使節団報告書の全文改訳,(3)未公開の重要史料の紹介の三つの柱からなる研究報告書「米国対日教育使節団に関する総合的研究」を,編集刊行した。

Research Products

• [Publications] 佐藤 秀夫: "米国対日教育使節団に関する総合的研究(上)" 教育と情報(文部省)4月号. 397. (1991)
• [Publications] 佐藤 秀夫: "米国対日教育使節団に関する総合的研究(下)" 教育と情報(文部省)6月号. 399. (1991)
• [Publications] 佐藤 秀夫他: "米国対日教育使節団に関する総合的研究" 国立教育研究所, 236 (1991)