1989 Fiscal Year Annual Research Report
昆虫による気管支喘息のアレルギ-学的研究、種々の交叉反応試験による蝶、蛾、トビケラ、ユスリカアレルギ-の独立性の検討と各々の昆虫に特有な感作抗原分画の分子レベルでの研究
Project/Area Number |
63570349
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Research Institution | KYOTO UNIVERSITY |
Principal Investigator |
木野 稔也 京都大学, 胸部疾患研究所, 助教授 (00027096)
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Keywords | 気管支喘息 / 昆虫アレルゲン / 蝶 / 蛾 / トビケラ / ユスリカ / SDS-PAGE / 分子量分画 |
Research Abstract |
昭和63年度の種々の交叉反応試験の結果から、カイコ蛾翅、トビケラ翅およびユスリカ全虫体抗原の分子レベルでの抗原解析の必要性が生じたので以下のごとく検討し、新たな問題点を得た。 1)SDS-polyacrylamide gel電気泳動(SDS-PAGE)による抗原分析 上記の昆虫抗原を2-mercaptocthanolで還元した後SDS-PAGEによって分画すると、分子量80-14K doltonsの間に、カイコ蛾翅抽出液は約16本、トビケラ翅抽出液は約7本、ユスリカ全虫体抽出液は約7本の異なる分子量分画が検出された。 2)酵素抗体法(ELISA)による気管支喘息患者感作分画の検討 上記の昆虫抗原分画のうち患者血清のIgE抗体と結合する感作抗原分画をSDS-PAGおよびimmunostalning法で調べた。 その結果、感作抗原分画の数および分子量分画は個々の患者で異なっており、患者が吸入している抗原分画は個々の患者で異なっていることが示唆された。 過半数の患者血清のIgE抗体と結合した分画を主要な感作抗原分画とすると、カイコ蛾翅では75-79K、67-68K、63-64K、40-42K、32-33K、28-30K daltons、トビケラ翅では67-68K、49-50K、30-31K daltons、ユスリカ全虫体では40-42K、25-27K daltonsが、それぞれ主要な感作抗原分画であると推定された。 昭和63年度の成績と以上の複雑な結果から、昆虫抗原間の交叉反応性の検討は、今後何等かの方法を工夫して、抗原分画と抗体のaffinityの差異を含めて、分子量分画別に更に検討する必要性を感じた。
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Research Products
(7 results)
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[Publications] 木野稔也: "釣餌店主にみられた釣餌「トビケラ」喘息の一例" アレルギ-の臨床. 8(3). 215-216 (1988)
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[Publications] 木野稔也: "特集 「アレルギ-疾患」昆虫アレルギ-…特に吸入性昆虫アレルギ-の現況とその普遍性について" 現代医療. 21(4). 1217-1221 (1989)
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[Publications] 木野稔也: "特集「ユスリカ・アレルギ-と蚊刺症」大気中に浮遊する吸入性昆虫抗原" アレルギ-の臨床. 9(9). 645-648 (1989)
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[Publications] 木野稔也: "シンポジウム「アレルギ-と呼吸器疾患」気管支喘息の発症に関連した環境要因" 日本内科学会雑誌. 78(9). 1273-1276 (1989)
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[Publications] Kino,T.他1名: "“Symposium on allergy and respiratory diseases.",Environmental factors affecting pathogenesis of bronchial asthma." Jpn.J.Mad.28(4). 544-546 (1989)
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[Publications] 木野稔也: "特集「気管支喘息-きめ細かい対応とベストの治療」気管支喘息の原因・発症機構とその対策、吸入性アレルゲン-種類と重要度および濃度測定法" Medical Practice. 6(11). 1781-1784 (1989)
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[Publications] Kino,T.: "Determination of chironomid midge airborne allergen,in comparison with moth,butterfly and caddis fly allergens.In International Symposium on Mite and Midge Allergy." President:Miyamoto,T.,Ameeting sponsered by The Ministry of Education,Science and Culture,The Japanese Government., 372 (1989)