発達障害児の実行機能の制約とその支援方法の開発に関する研究
Project/Area Number |
11J10662
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Research Field |
Special needs education
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Research Fellow |
池田 吉史 東京学芸大学, 連合学校教育学研究科, 特別研究員(DC1)
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Project Period (FY) |
2011 – 2013
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2013)
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Budget Amount *help |
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 2013: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2012: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2011: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
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Keywords | 実行機能 / 抑制機能 / 知的障害 / ストループ / 発達障害 / 運動機能 / 認知機能 / 支援方法 / ストループ課題 |
Research Abstract |
本研究の目的は、知的障害を含む発達障害児を対象として、目標志向的な行為を効率良く遂行するために必要な心理機能である実行機能のうち、特に発達的検討を行う際に重要とされる抑制機能に関する実態を明らかにし、その具体的な教育支援方法の開発に関する検討を行うことである。 今年度は、前述した目的を達成するために、これまでの研究から実行機能のうちの特に抑制機能の困難を示す者に対して、彼らの困難の実態を文字要因、概念要因、運動要因などに分け、それぞれの結果からその制約の支援方法を検討することを目的とした。過去2年間の研究成果から、注意が向けられやすい妨害刺激を取り除いて活動に従事し続けられる環境を整えることや、言語と運動という2つの要素を組にしながら活動を行って注意水準を高めることなどの配慮が考えられた。今年度は、知的障害を含む発達障害児を対象としてこれらの支援方法を実施し、一定の効果があることが明らかとなった。しかし、予備的研究に留まり、事例研究にまで達することができなかった。また、包括的な支援方法の開発に当たっては、情動の影響など、抑制機能の関連要因のさらなる解明が必要であることが明らかとなった。 今年度の研究では、知的障害を含む発達障害児が抱える抑制機能の困難に対する教育的支援方法について、必ずしも十分に検討ができてはいないが、実験心理学的研究と教育実践との接近を図ることができた点に意義があると考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、抑制機能の弱さに対する教育的支援方法の検討を行った。その結果、活動環境において妨害刺激となりうる刺激の評価と排除や、課題に関連する運動に対する言語随伴の一定の効果を得ることができた。これらについては概ね計画通りと評価ができる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後研究の推進方策としては、情動の影響などの抑制機能の関連要因のさらなる検討を進めながら、教育支援方法の検討を行っていきたいと考えている。
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Report
(3 results)
Research Products
(17 results)