| Project/Area Number |
17H02639
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Clinical psychology
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
加藤 弘通 北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (20399231)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太田 正義 常葉大学, 教育学部, 准教授 (10635048)
岡田 智 北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (10458862)
大谷 和大 北海道大学, 教育学研究院, 講師 (20609680)
大久保 智生 香川大学, 教育学部, 准教授 (30432777)
稲垣 勉 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 講師 (30584586)
弓削 洋子 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (80335827)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥13,000,000 (Direct Cost: ¥10,000,000、Indirect Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2017: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
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| Keywords | 思春期 / 問題行動 / 自尊感情 / 外在的問題 / 内在的問題 / 縦断研究 / 小中移行期 / 縦断調査 / 内在的・外在的問題行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、思春期における自尊感情の低下を引き起こす諸要因を明らかにするとともに、問題行動との関連性を明らかにすることである。
そのため令和元年度も前年度に引き続き、２中学校区の小学校２校、中学校２校、計約1400名を対象に7月と2月に2回の調査を行った。しかし２回目の調査については、コロナウィルスの問題により、学校との連絡が取れておらず、実施されたかどうかを今後、確認していく予定である。したがって、現時点で確実に実施された調査は、A中学校区で11時点、B中学校区では7時点の調査データである。2月時点の調査が順調に済んでいれば、当初の計画通りに調査は進んでいることになるが、もし実施されていない場合は、1時点の欠損が生じることになる。
また昨年の時点で収集されている予備調査を含めたデータを用いて、スイスのバーゼルで行われた国際学校心理学会と日本教育心理学会で外在的問題行動との関連性についての発表を行った。このように国内外の学会で報告することで、多様な観点からのコメントを得ることができた。
さらに内在的問題行動については、学校享受感と欠席行動について論文にまとめ、「中学生の学年意向における学校享受感と欠席行動の関連」というタイトルで、代表者の所属する機関の研究紀要に掲載された。
以上のプロセスを通して、昨年度までとは同様ではあるが、思春期の自尊感情の低下要因として、思考の発達が関連していること、また問題行動との関連性としては、いじめおよび不登校との関連する可能性があることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和元年前半は昨年度までと同様に予定通り、調査協力校の協力のもと調査を進めることができていたが、後半はちょうどコロナウィルスの問題と調査時期が重なってしまったため、未だ調査の実施の有無が確認できていない調査協力校が数校存在している。その一方で、前半に行った調査のフィードバックレポートは概ね好評であった。また次年度以降の調査実施も現時点では不明確であり、確認も遅れている。そのため、やや遅れていると判断した。
また成果の報告に関しては、予定していた学会等での報告も、研究分担者を含め行うことができており、学会でも徐々に本研究の結果に関心を持つ研究者が増えていることなどから、おおむね順調に研究が進展していると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後もこれまで通り、年２回の調査を原則に進めるが、コロナウィルスの蔓延の状況によっては調査回数を減らす。あるいはインターネットを介したウェブ調査に移行する等の措置を取る必要がある。また最悪、調査を実施することができないことも考えられることから、現時点で集まっている調査データをまとめつつ、積極的に国内外の学会誌に投稿もしていく必要性も検討する。いずれにしても、なるべく早く、しかし現場に負担をかけることなく、調査協力校と連絡を取り、今後の予定について検討したいと考える。
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